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パキスタン軍、アフガンの病院空爆で400人死亡か 「軍事施設」主張
(出典:2026年3月17日 毎日新聞）
アメリカ（イスラエル）・イラン戦争の開戦から3週間が経ち、様々な情報を分析する中で気づいたことがあります。
それは、この戦争は「世界秩序（歴史）の変更」を目的としたものであり、確実に第三次世界大戦に向かっているということです。現在、東欧ではウクライナ戦争が継続中であり、最近はインドやパキスタンがアフガニスタンのタリバン政権と対立し始めています。
一部地域ではすでに紛争状態ですが、中には明らかな「偽旗作戦（事故や事件の自作自演）」も起きており、イスラエルでは政府に騙された人々がパニックになって逃げ回っている動画などがSNS上に多数アップされています。
イランが反撃、イスラエルで死傷者 響く警報、記者もシェルターに
(出典:2026年3月1日 朝日新聞）
24時間サイレンが鳴り響く中、精神的苦痛を感じているイスラエルの人々はシェルターに避難しています。しかし、出稼ぎに来ているインド人などの外国人は入れてもらえず、仕方なく地下鉄の駅でマットを敷いて寝泊りしてるわけです。
日本でも、巨大地震が起きるたびに体育館で避難生活を強いられるわけですが、基本的に自分勝手なユダヤ人たちは助け合いが苦手です。現地在住の友人（日本人）に聞いたところ、住民同士のトラブルや騒音でシェルターでは全く眠れないそうです。
何の因果かわかりませんが、わざわざ紛争地に移住したり、巨大地震や大津波、大洪水が予想されている地域に定住している人というのはイチかバチかのギャンブル人生を送っています。また、大都市のタワーマンションに住んでいる人も全く危機感がありません。
さらに、第二次世界大戦中にドイツやイタリアと「三国同盟」を組んだことで敗戦国となった日本は、80年後もアメリカとイスラエルと組んだことで再び敗戦国になると思います。私は、もう10年も日本語で注意を促してきましたが、残念ながらもう手遅れです。
なぜかと言えば、金（ゴールド）での資産防衛や家庭菜園、食糧、エネルギーの備蓄には何年も準備が必要だからです。そもそも、安い時に購入しておくことが重要であり、今となっては相場や物価が高すぎて買えなくなってしまいました。
イラン、カタールのエネ拠点攻撃 サウジも標的に ガス田攻撃受け
(出典:2026年3月19日 Reuters）
先日、イランは報復としてカタールやサウジアラビアの石油・ガス施設をミサイルで攻撃したことで、原油価格が下がることはないと思います。そして、アメリカ本土で911のような「偽旗作戦」が引き起こされるかもしれません。
主要メディアは、巨大IT企業が集まる西海岸カリフォルニア州のリスクが高まっていると報道していますが、東海岸のニュージャージー州周辺の軍事施設が無人ドローンの攻撃を受けるかもしれません。もしかしたら、在日米軍基地が狙われる可能性もあります。
イラン外相、ロシアと中国から「軍事的な協力を受けている」…中露との関係アピールでアメリカけん制か
(出典:2026年3月16日 読売新聞）
全く報道されていませんが、テルアビブなどイスラエルの大都市が大きな被害を受ける中、イランのアラグチ外相は「ロシアと中国から軍事的な協力を受けている」と発言しました。アメリカに対して、イスラエルの支援をやめさせるのが目的です。
アメリカはロシアや中国と戦争になることだけは避ける必要があり、しかもトランプはイスラエルを中東で孤立させたいと考えているように思います。実際に、テルアビブを破壊しているミサイルは中国製であり、トルコも水面下でイランを支援しています。
2016年アメリカ大統領選挙で当選して以降、トランプ大統領は戦後の世界秩序を徹底的に破壊するために役割を与えられてきました。日本でも政府や自治体、病院、大企業などに綻びが生じており、やがて一気に崩壊していくものと考えられます。
ただし、正貨である金（ゴールド）や賢貨である銀（シルバー）の価値はむしろ上昇していくので、これまで我慢していた会社経営者は廃業し、失業させられる前にサラリーマンは退職してもいいと思います。
王子HDが退職一時金廃止、基本給に上乗せ 26年春入社から
(出典:2026年3月18日 日本経済新聞）
用紙大手の王子製紙は、2026年春入社以降の社員の退職一時金を廃止すると発表しました。人手不足を解消するため中途採用を増やしたり、新卒者に資産形成をさせようとしていますが、「NISA貧乏」が増えるだけです。
NISA貧乏とは、投資額が大きいために貧しい生活をしているわけではなく、所得税や消費税、社会保険料などが負担になっているという意味です。近い将来、日本円が紙クズ同然になった場合、退職金など出るわけがありません。
サラリーマンというのは別名「奴隷」であり、いつまでも楽して生きていくことができなくなります。一刻も早く、地方に移住して自給自足生活に入ることが求められています。そのうち、今所属している会社は廃業、あるいは倒産しますので、よく考えてください。
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