戦争に導くためのプロパガンダ・マニュアル｜北海道で唯一の「情報リテラシー教育スクール」

2度の世界大戦や朝鮮戦争、ベトナム戦争、そして湾岸戦争などを詳しく研究していくと、実は戦争というのは用意周到に意図的に起こされるものであることがわかります。要するに、国債金融資本が各国を戦争に導くための戦略を考えているということです。

その戦略とは、まず金融バブル（株価上昇）を大きくし、あるタイミングが来たら2008年に起きたリーマンショックのように大暴落させます。そして、その直前には消費税を上げながら経済を疲弊・弱体化させ、これを理由に社会保証を次々と削減させていきます。

また、経済を悪化させることで若者から雇用を奪い、職を奪われた若者が軍隊に入らざるを得ないように誘導していきます。両国に対立を扇動し、大量の軍事兵器を売りつけます。そして、両国の政治家トップに命令を出し、テロ事件を引き起こしながら社会不安を少しずつ創出するというわけです。

当然、マスメディアを通して様々な不安情報を毎日のように報道し、心理的にも社会不安を増幅させていきます。政治家やマスメディア、さらに軍事専門家を動員して、いよいよ戦争が始まる状況であることを国民に吹聴させ、国家をやがて戦争へと追い込まれていきます。

最終的に、様々な場所でテロ事件を演出し、戦争に突入するためのトリガーを引いていきます。なお、戦時中は民間人であっても犠牲者が多数出るため、大幅に人口が削減されることになります。

実際に、この150年の間に起こったほとんどの戦争は国際金融資本の連中によって起こされています。また、社会主義体制（共産主義）という思想を考え出して導入したのも、実は国際金融資本であるわけです。

結局、ロシアや中国のような旧社会主義国も国際金融資本によって、カネと兵器を支援され建国することに成功したと言えます。この構図は、約150年前に起きた日本の明治維新の時と全く同じです。

自衛隊中東派遣海上自衛隊の哨戒機の部隊が日本出発

(出典：2020年1月11日 NHK NEWS WEB）

そして、2020年から日本は安倍政権が誘導した戦争に巻き込まれることになりそうです。日本国内でも新幹線や航空機事故、高層ビルや高速道路などでテロ事件が少しずつ増えていくものと思われます。

しかし、これまで世界中でテロ事件を起こした犯人は、イスラム過激派というよりもイスラム過激派を装った諜報機関CIAの特殊部隊のほうが遥かに多いと思います。

また、自然災害を装った震度7レベルの人工地震や、950前後のヘクトパスカルを記録した人工台風の後にテロ事件と巨大災害が重なると、安倍政権が非常事態宣言を発令するチャンスが到来するわけです。

その後、緊急事態条項を発動する事態になると、国会は全く機能しなくなり、政府によって預金封鎖をされたり、財産課税をするなど、やりたい放題の状況になるのは明らかです。当然、政府に反抗的な日本国民は排除されるようになるものと考えられます。

安倍首相　自民党会合で憲法改正に改めて意欲

(出典：2020年1月17日 Sputnik）

そして、最も恐れているFEMA（緊急事態管理庁）の日本版設立です。しかし、どういうわけか安倍首相は積極的に着手しようとしてきませんでした。いずれにしても、2020年は目の前に登場してくる悪夢が現実のものとなるかもしれません。