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ロシアと中国よりも先に墜落したF35Aを回収したい日本とアメリカ


F35A墜落1週間 原因不明のまま訓練再開か
2019年4月16日の東京新聞へのリンク画像


このニュースを聞いた時、墜落して亡くなった航空自衛隊のパイロットは「40歳を越えた3等空佐」ということで怪しさを感じています。


私自身、在日米軍に所属していた時に、航空自衛隊幹部と首都圏防衛の最重要拠点である百里基地で話をさせていただいたことがありました。現役パイロットの説明の中、私の目の前で次々とF15がスクランブルの訓練をしていたわけです。


その時に聞いたのが、戦闘機のパイロットは30代前半が体力的な限界点で、40代以上のパイロットはいないということでした。特に、戦闘機のパイロットは短命であって、通常18歳で航空自衛隊に入隊し、最低でも5年は練習機に乗り、その後は選抜され前線基地のパイロットになれるという狭き門であるということです。


しかし、実際に前線基地にいわれるのは約7年程度で、1人の戦闘機パイロットを育て上げるには約5億円の税金を要しているようです。実際に、戦闘機のパイロットは、高度1万メートル以上で重力に耐えるという環境で任務を遂行しているわけです。つまり、コンマ1秒の判断ミスでも死亡する可能性がある職業とも言えます。


ハリウッドのSF映画や戦争映画では、そのような過酷な環境については描かれておらず、重力と遠心力によって腰痛になるのがほとんどです。そして、パイロットを辞めた後は、その後遺症で一生苦しむというのが現状です。


だからこそ、最新鋭の戦闘機であるF35に40歳を越えたパイロットが乗っているわけがありません。乗っていたとしても、教官として若いパイロットを指導するため乗っていたものと考えられます。


そもそも、アメリカのロッキード社が制作したF35というのは欠陥機と呼ばれており、F14トムキャットやF15イーグル、FA18ホーネット、F22ラプターなど歴代の戦闘機の中でも名機と言われた機種はエンジンが2つ付いています。


空軍にとって機体の損失も困りますが、一番困るのは長い時間をかけて育て上げたパイロットを失うことです。戦闘機の設計ではパイロットが帰還できるかの生存性能も重要であるはずです。当然、片方のエンジンが止まってももう片方のエンジンで基地に帰還できるようにしています。


ところが、F35はエンジンが1つしかなく、ジェット機という基本的なポイントから手抜きをしていることで、欠陥機であることは明らかです。また、落ちたのは青森沖であることからも地震の震源地でもあります。


以前から、地震の震源地の近くでは航空機が落ちやすいことがわかっており、電磁波の問題や繊細な電子回路の故障が起きやすいとされています。そして、今回の墜落事故の問題は、ロシアや中国に海底や海上の墜落機体を回収されることです。


ここは日本領ではなく、公海であることからアメリカは軍事衛星で日本の海上を監視し、自衛隊もフル稼働で海上自衛隊と機体探しで連携していると思われます。イージス艦システム以来、再びアメリカの防衛機密を漏えいさせることになります。


あまり知られていないことですが、F35の機体を海底から引き上げなければ、さらに問題が大きくなるということです。2011年3月12日に福島原発が大爆発した際も、この近辺ではロシアが軍艦で監視をしていました。


今回も政府は発表していませんが、ロシアや中国は目立つ軍艦ではなく、潜水艦と潜航艇で監視しており、日米よりも先に機体を手に入れる可能性があります。

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