ニューオーリンズで発生した襲撃事件を受け、スーパーボウルの安全対策に自信のNFL
 (出典:2025年1月30日 NFL JAPAN)
毎年2月(今年は2月10日)に開催されるアメリカン・フットボールのNFL優勝決定戦「スーパーボウル」は、アメリカ人だけでなく、世界中の人々が注目しています。
日本人には馴染みが薄いスーパーボウルですが、メジャーリーグで言えば昨年のヤンキース(ア・リーグ)とドジャーズ(ナリーグ)のようなワールドチャンピオンシリーズであり、世界最大のスポーツイベントです。
米旅客機と軍ヘリが空中衝突、首都ワシントンの川に墜落 搭乗者計67人の生存の見込みなしと当局
 (出典:2025年1月31日 BBC)
ところが30日、首都ワシントンD.C.近郊でアメリカン航空の旅客機と米軍のヘリコプターが衝突してポトマック川に墜落し、旅客機の乗客60人と乗員4人、ヘリの兵士3人が全員死亡したと発表されました。
市消防当局は生存者がいる見込みはないとの見方を示しましたが、事故現場での捜索活動は続けられています。事故については、連邦航空局FAAや国家運輸安全委員会(NTSB)、連邦捜査局(FBI)などが調査を進めていますが、テロ事件である可能性があります。
昨年、韓国南部の務安空港で、チェジュ航空が着陸に失敗し大炎上する動画が公開されました。しかし、動画を何度も確認するとコンクリートに衝突した瞬間、機体が「消滅」しており、どう考えてもCG加工されていました。
今回、レーガン・ナショナル空港上空で起きた事故も、衝突してすぐに大爆発しており、どう考えても米軍ヘリ(ブラックホーク)にC4爆弾(?)が搭載していたとしか考えられない演出が引き起こされたように思います。
1月20日にトランプ政権が発足した後、比較的大きな事件や事故は起きていませんでしたが、2月はテロや火災、地震、火山噴火、そして津波が全米各地で引き起こされることが予想されます。特に、大火災で数万戸が焼失した西海岸のカリフォルニア州は要注意です。
カリフォルニア州で30年以内に大地震発生の確率99%、米地質調査所
 (出典:2008年4月15日 AFP BB News)
17年前の2008年、アメリカ地質調査所はカリフォルニア州で30年以内にマグニチュード6.7以上の大地震が起こる確率は99%、7.5以上の巨大地震は46%との予測を発表しました。ロサンゼルスやサンフランシスコの2大都市で発生する確率も63%以上と言われています。
昨年12月も、北カリフォルニア州でマグニチュード7.0の地震が発生し、一時津波警報が出されましたが、震度5レベルの地震が頻発している日本の状況に似ており、環太平洋造山帯(リングオブファイヤー)の火山は活発化しています。
もはや、アメリカ西海岸(サンアンドレアス断層)と日本の太平洋側(南海トラフ巨大地震)は安全ではなく、近隣住民は巨大地震と大津波で家が流され、能登半島地震やロサンゼルス火災の被災者のように人生が大きく狂わされることになりかねません。
だからといって、すぐに家を売却して内陸部に移住することもできないので、せいぜい防災訓練を徹底するしかないと思います。私は、アメリカと日本を行き来する中で様々な出来事に翻弄された人生を送ってきました。
「アメリカで起きたことは日本でも起きる…」という法則は、四半世紀経ってようやく証明されています。911、311、コロナ騒ぎという大イベントが起きる直前まで準備し、歴史の証人として生き残ってきたように思います。
映画『カリフォルニア・ダウン』予告編
 (出典:2015年7月16日 Youtube@シネマトゥディ)
全盛期のハリウッドでは、これまで多くのディザスター(パニック)映画を製作してきました。巨大地震をテーマにしたものでは、1974年の「大地震(Earthquake)」から2015年の「カリフォルニアダウン(San Andreas)」まで、最近は特にCGを超えたVFX(視覚効果)技術によってリアリティを強く感じさせます。
しかし、ほとんどのアメリカ人や日本人はあくまでエンターテイメントとして映画を楽しんでおり、まさか自分が災害に巻き込まれるとは思っていないのが現状です。そのように油断している中で、突然のように地殻変動が起きて断層が大きく動き、道路や家を破壊していくわけです。
ハザードマップポータルサイト
 (出典:国土交通省)
100%保証することはできませんが、私は公開(報道)されている議員や公務員の汚職が多い市町村など様々な情報を独自に収集し、国土地理院のウエブサイトやハザードマップで徹底的に地震や洪水、土砂崩れ、火山噴火の可能性が高い地域を特定しました。
そして、大都市中心部を避け、都市郊外の川が流れている森林が多い場所を住処にしました。都市から遠い場所で農業や林業、漁業など第一次産業に従事することも考えましたが、少なくとも外国人が多く住む200万人都市の「トカイナカ(都会田舎)」で第三次、あるいは第四次産業にかかわることが必要だと判断しました。
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