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The World Ahead 2025
(出典：2024年11月15日 The Economist）
今年も残り1ヵ月半となり、毎年恒例の未来予測を行う季節となりました。イギリスのエコノミスト誌は、世界支配層（ディープステート：DS）が発行しており、2015年から2018年までは日本語版もありました。
日本語版の需要が少ないのか、世界を支配する超富裕層たちの考え方や思想を知るには、最低限の英語力が必要です。特に、2025年は2020年に続く「ターニングイヤー」であり、特にアメリカを中心に激動の時代を迎えることが予想されます。
最近は、AI（人工知能）が搭載された検索エンジンが自由に使えるようになり、何でもすぐに答えてくれますが、まだまだ未来を予測するには膨大なデータが必要なようです。そもそも、未来を予測するのにAIに頼ること自体が矛盾しています。
AIは、世界中のウエブサイトやSNSなど膨大な情報を解析し、人間的な感情を一切挟まない「高度なアルゴリズム」です。だから、世界中の人々が金融危機や自然災害、戦争などでパニックに陥ることは痛くも痒くもないわけです。
ハリス氏惨敗の背景に「アメリカ中流階級の生活苦の悲鳴」が聞こえる
(出典：2024年11月8日 Yahooニュース）
逆に、世界中の人々の感情地を算出し、未来予測に活かせるデータ分析のほうがよっぽど制度が高いと思います。ただし、欧米人と比較すると日本人の感情というのはかなり特殊であり、参考にならない可能性があります。
いずれにしても、世界的にはシンプルでわかりやすいアメリカ人の感情はデータ解析しても意味がありそうな気がします。特に、大統領選挙後のアメリカでは、これまで経済を引っ張ってきたDS側の大企業が景気後退で破綻していくのは間違いありません。
具体的には、世界金融を引っ張る「ウォール街」は損益が増え、ウクライナ戦争やガザ侵攻で兵器を供給する「軍産複合体」もトランプ再選で需要が消えていきます。すでにアメリカ経済は不況の中にありますが、2025年は誰の目にも明らかになります。
また、DS側メディア（日本も含む）は、これまで「ワクチンは安全」、「ウクライナ優勢」、「ハリス優勢」、そして「アメリカ経済の好調」などと嘘ばかりを報道してきたことで騙された人たちが、健康を害したり、株で大損し、事業で失敗したりしています。
米厚生長官にケネディ氏 ワクチン懐疑派で陰謀論者
(出典：2024年11月15日 AFP BB News）
トランプが大統領選で勝利したということは、アメリカの有権者約1.5億人が投票したということであり、ワクチンの危険性を指摘してきたロバート・ケネディ・ジュニアを「陰謀論者」と呼ぶのはどう考えても無理があります。
なぜかと言えば、アメリカ国民の3/2（未成年を含む）が陰謀論者になってしまうからです。こうなると陰謀論者はメディアのほうであり、トランプはあからさまなテレビ局や新聞各社のプロパガンダを断罪する必要があります。
当然、DSメディアの報道内容をコピペするだけの日本のメディアも断罪されることになりますが、その前にトランプ政権の閣僚と高官たちの非人間的な会話を録音・録画させた音源が、公開されてスキャンダルになるかもしれません。
今の政治というのは罵り合いであり、足の引っ張り合いでしかありません。だから、選挙に立候補する人間というのは好戦的な性格をしており、言葉で痛めつけられてもちょっとやそっとで落ち込んだりはしません。
先日、国民主党の玉木雄一郎がエマニュエル駐日大使と会談し、その4日後（首相指名選挙の日）に不倫スキャンダルが出ました。玉木のような小物などどうでもいいですが、反省しているどころか、結局、「103万円の壁」を打ち破るのに頓挫したような印象を受けます。
行政効率化へマスク氏起用 米新組織トップ、歳出削減―トランプ氏
(出典：2024年11月13日 時事通信）
さて、2025年で最も重要なことは世界基軸通貨である米ドルの価値が大きく減り、通貨体制が「通貨バスケット制」に移行することです。つまり、為替相場を変動制から固定制にし、例えば1ドル＝100円で設定して貿易面などで、ドル安やドル高の影響を受けないようにするわけです。
どう考えても、1ドル＝150円台の円安ドル高ではトランプ政権の政策とは合わず、どこかで急激なドル暴落を開始するかもしれません。そして、1ドル＝100円を下回る前に固定してしまうというのがいいと思います。
しかし、外国に製品やサービスを輸入・輸出している製造業やサービス業、仲介業者の代理店や商社、そして米国債や米億株などのドル資産を保有する個人投資家はかなりの損益を被ることになりかねません。
これからトランプ政権で始まる「DS崩壊プラン」は、15年以上かけて徹底的に古い米ドルの価値をゼロにすることが目的です。2つの米ドル通貨が存在するアメリカでは、2040年頃まで人々の棲み分けが実施されます。
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