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健康増進法の一部を改正する法律（平成30年法律第78号）概要
(出典： 厚生労働省）
日本では、昔から肺がんの原因は「タバコ」と言われ続けてきました。ところが、タバコを吸わない人も肺がんになるわけです。特に、女性に多い症状ですが「EGFR遺伝子変異」で肺がんが発病するとされています。
さて、昨年4月1日から「改正健康増進法」が施行となり、飲食店は原則禁煙となっています。新型コロナウイルスをさらに拡大させるのが目的なのか、しかし各国のウイルス研究室ではあらゆるウイルスがタバコのニコチンに弱いことを知っているようです。
コロナ禍の真っ最中に、しかも緊急事態宣言のタイミングで喫煙者を減らすために世界的ムーブメントを起こしていること自体が不思議ですが、公共施設や遊技場、あらゆる飲食店において全面的に禁煙が施行されています。
タバコの煙が嫌いな人には朗報ですが、話はそこまで簡単ではないと思います。なぜかと言えば、「世界的な禁煙の動き」は国連、つまりディープステート（DS）で演出されてきたからです。不正選挙やペドフィリアで有名なDSが、世界中の人々の健康を願っているわけがありません。
ニコチンの感染抑制効果、仏で検証へ新型コロナ
(出典：2020年4月24日 AFP BB News）
実は、アメリカやフランスにあるバイオ・セーフティ・レベル4（BSL4）以下のウイルス研究室で研究開発されたウィルスは、タバコに含まれているニコチンに対して毒性が弱まると言われています。このことを、DSは知っているはずです。
世界的な禁煙ブームを演出した本当の理由こそ、改正健康増進法という白々しい法律改正で、日本政府があらゆる場所での禁煙に踏み切ったのは命令を受けていたからなのは間違いありません。
結果的に、新型コロナの感染者数や死亡者数は欧米諸国と比較しても多いとは呼べず、結局、東京オリンピックは開催中止となる可能性が高くなってきました。また、1980年代までの米ソの核実験によって、長期的な「発がんリスク」が大幅に上がったとも言われています。
2011年に起きた福島第一原発メルトダウンの何十倍、何百倍の放射性物質を地球上に放出してきたアメリカやロシア、イギリス、フランス、そしてインドの核実験については、あまり知られていません。
他にも、コピー機のトナーから出る炭素の粉を吸い込んでも発がんする可能性があったり、太陽活動の鈍化によって紫外線が増えることで発がんするなど、人間の免疫力が低下する原因ともされています。
実際に、日本人のほとんどは目の前のことしか考えていません。宇宙全体や地球、自分を取り巻く環境のことなど考えることがないのが普通です。むしろ、テレビCMや新聞広告を見て、がん保険に加入する人は多いと思います。
保険会社のリスクが大きい人気の先進医療特約、不妊治療の行方も注視
(出典：2021年2月22日 DIAMOND online）
生命保険には、オプションとして「高度先進医療特約」が付いています。日本は、水道水の塩素濃度や農薬の使用量、そして食品添加物の種類が世界一多い国です。さらに、平均寿命も高い割に寝たきり（延命治療）になる時間も長いことがわかっています。
これらが影響しているという証拠はまだありませんが、少なくとも私たち日本人の体を弱体化させているのは明らかです。そして、有害物質が含まれている食品も多く、身体が蝕まれると精神にも影響が出てきます。
最近、うつ病など精神病にかかる確率が高いのは、このような有害物質に原因があるように思います。精神病院の数が世界一である日本は、15～25歳の若年層の自殺率も先進国の中で高い位置にいます。
まず、心が病んで精神的に余裕がなくなり、物欲的な方向へ逃げるというパターンがあるように思います。私自身、この20年に約100名の日本人スタッフを採用してきましたが、東日本大震災やコロナ危機のようなイベントが起こるたびに従業員の多くが会社を辞めていきました。
足を引っ張り合う文化の日本。時代ごとの呪縛も。我々はどう生きるべきか
(出典：2020年1月22日 HUFF POST）
もし、精神病が現在の1/10に減った場合、日本人は他者への思いやりや社会貢献の精神を取り戻すかもしれません。少なくとも現在の社会問題の多くが解決され、お互いの足を引っ張るなどしたギスギスした人間関係はなくなるように思います。
当然、有害物質だけが原因ではありませんが、少しずつでも一人一人が対策に講じる必要があると思います。今後、有害物質を摂取する量を減らさない限り、健康を取り戻すことはできないわけです。
間違った知識も問題ですが、社会環境によって多くの日本人は健康を明らかに害しています。経済的にも余裕がなく、健康診断で引っかかっても病院に行って診察を受けることを遠慮しています。健康の重要性や正しい健康知識は、医師以外にも伝える人が必要です。
ただし、健康や災害（人災）について日本人のほとんどは興味や関心を持たない傾向が高く、どんなに伝えても記憶に残らないわけです。ただ伝え続けたところで、私が生きているうちに実現することはないと思います。
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