外国で使われている「conspiracy theory」と
日本で使われている「陰謀論」の違いとは

映画などで諜報機関の職員であったエドワード・スノーデンがアメリカの通信監視システムの存在を暴露した時、アメリカ・カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、そしてイギリスによる5eyesの存在が欧米のマスメディアで大きく報道されました。


しかし、日本のテレビや新聞は、これを徹底的に黙殺しています。ここでぜひ指摘しておきたいことは、外国で使われている「陰謀論」と日本で使われている「陰謀論」とは、まったく意味が違うということです。


そもそも外国で使われている陰謀論(conspiracy theory)とは、例えばジョン・F・ケネディの暗殺の真相を2039年まで隠すために考案された造語であって、「秘密作戦の組織的共同謀議」というニュアンスで使われています。


一方、日本で使われている陰謀論は、ワシントンの公式文書に明記されているにも関わらず、そうした事実には目もくれず、「ブロガーたちがアクセスを集めて金を儲けるための道具」として考えられています。


これらの事実は、特に英語圏では特に隠されていることではなく、多くの公式ページや書籍でも紹介されており、調べようという意欲と英語力さえあれば誰でも見つけることができます。


2016年11月のトランプ政権誕生以後、陰謀論の本場アメリカでさえ、「陰謀論」という言葉が死語になりつつありますが、日本だけは逆に盛んに使われるようになっています。その多くは、功名心に負けて陰謀論の謎を解き明かしているかのように見せかけているだけです。残念ながら、彼らの知識と能力では一生涯陰謀論を解くことはできないでしょう。


米軍での10年以上に及ぶ経験やその裏舞台を見てきた私が思っていることは、「テレビや新聞に登場する経済評論家や記者、そしてコメンテーターの言うことは一切無視してください」ということです。


もはやテレビや新聞、雑誌などに登場する経済評論家や記者、コメンテーターの言うことを一切無視するべきです。そもそもマスメディアなど真正面から見てはいけません。


彼らは、世界的な金融の枠組みの中で、無意識のうちにウソを垂れ流している人間たちであって、決して独自の視点から真相を語るために使われることはないわけです。そして、彼らにはそれを視聴者に分かりやすく伝える能力も失ってしまったように見えます。


最近特に、日本の報道を見て改めて私が思うことは、さらに厳しくなる経済状況の中で生き残りたいのであれば、彼らを完全に無視することです。と言っても、皆さんはすで承知しているはずです。問題は、それが本当に実践できるかどうかにかかっています。


日本のテレビ・新聞に利用価値があるとすれば、これらのメディアが報じないことにこそ価値がある、ということを教えてくれるということです。また、グーグル検索の活用は、経験や知識によって人それぞれで異なってくるものです。


それは、日頃から何に対して問題意識を持っているかによって決まってきます。問題意識が低ければ、本当のことに近づくことはできませんが、それでも一定程度の有益な情報を発掘することができます。それが、私たちひとり一人の今後の人生を決めていくことになりそうです。


そして、そのことに対して、やがては全ての責任を取らされることになります。なぜなら、ある時は今まで依存し、ある時は不満をぶつける対象としてきた日本政府自体が無力化されてしまうからです。


その時、多くの人々は怒りの矛先を向ける対象そのものを見失ってしまうことになります。いよいよネットの掲示板やSNSなどで不満をぶちまけ、自分を誤魔化している段階は、そろそろ卒業すべき時が来たのかもしれません。