�@デジタル・ディバイド（digital divide）に変わる、新しい社会的・経済的格差を生むのがAI社会

テレビや新聞などのメディア報道は、自民党の裏金や統一教会問題、能登半島地震などについて、政治家や政治評論家、テレビのキャスターや新聞記者たちが毎日のように表向きなことだけを報道しています。

しかし、今、起こっていることは10年以上前に議論されていました。そして、こうなるように100年以上前から世界支配層、あるいは最近は「ディープステート（DS）」と呼ばれる勢力が計画を立て、実行してきたわけです。

欧米諸国では、大都市だけでなく、田舎に住んでいる人がDSという言葉を使うようになりました。一方、日本人は「同調圧力」と「権威に従うように教育された」おかげで、自分が酷い目に遭ってから騒ぎ出す傾向があります。

しかし、「天災に見せかけた人災」を仕掛けた政府や自治体、メディア、大企業などに反発したところで、すでに手遅れになっています。だから、日本人のほとんどが長い物には巻かれることで、大人しくして仕事や給与を貰い続けています…

�A既存の銀行決済やスーパーでの買い物、病院通いから抜け出すこと

世界経済フォーラム主催の「ダボス会議」に世界中から終結したグローバル・エリートたちは、世界人口を減らすことを目指していることがわかっています。

だから、国連やグローバル企業は世界中の穀倉地帯を破壊し、サプライチェーンを分断させて過酷な食料危機を引き起こしたいと考えているわけです。日本以外の政府は、すでに輸出を制限して自国の民を守ろうとしていますが、日本政府もそれに気づく必要があります。

ご存知のように、2020年に引き起こされた「コロナ騒動」は物流システムを遮断し、2022年に引き起こされたウクライナ戦争によって、さらに原油や天然ガスの価格が高騰しました。そして、次に引き起こされるのがイランとイスラエルの通称「エゼキエル戦争」です…

�B「マイナンバー＝ID2000」に組み込まれ、日本人は完全に自由を失うことになる

2023年12月、日本政府は現行の健康保険証を2024年12月2日に廃止することを閣議決定し、保険証の新規発行をやめてマイナンバーカードと健康保険証が一体となった「マイナ保険証」への移行を目指すようになりました。

しかし、廃止後1年間は現行の保険証をそのまま使用でき、マイナカードを取得していない人も医療機関で保険診療を受けられるように、その後5年間は健康保険組合などの保険者が「資格確認書」を発行するとのことです…

�Cグレートリセットが本格始動した今、生き残る日本人は1000人に1人になる

菅政権から引き継いだ岸田政権が、日本国民に7回もワクチンを打たせ続けた理由は「QRコード＝国連の2030アジェンダ＝ID2020」で世界共通のプラットフォームを構築するよう世界支配層から命令を受けているからです。

つまり、QRコードは新約聖書ヨハネの黙示録に出てくる「666の刻印」のことです。ちなみに、英語の「computer」という単語を一文字ずつ×6で足してみると、18＋90＋78＋96＋126＋120＋30＋108＝「666」になります。

自民党という政党は、世界支配層の目標（7回以上の接種）を達成しないと野党と政権交代させられるので、国民を大量虐殺してでも権力にしがみついていたいと考えています。だから、もう1年以上も支持率20％以下でも解散総選挙に打って出ません。

しかし、自民党の国会議員のほぼ全員が脱税していたことが暴露され、他にも公職選挙法違反など様々な犯罪にも関わっていることが、トランプ派に続する在日米軍からの情報で私たちは週刊誌を通して知るようになりました…

�D今世紀最大の経済崩壊を生き残る方法�@

2022年2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、プーチンと習近平の中露首脳会談の直後のことでした。

つまり、中国はロシアに北京オリンピックが終わるまで、ウクライナ侵攻を行わないよう要請したということです。だから、ロシアのウクライナ侵攻は2008年の北京オリンピックの前から決まっていたということになります。

結局、ウクライナ戦争はロシアと西側諸国による「計画された戦争」であることがわかります。その後、アメリカFRBは1年半の利下げを行いドル高が強まりましたが、ロシアルーブルとスイスフラン、そして日本円だけがドル安となっています…

�E今世紀最大の経済崩壊を生き残る方法�A

メディアが報道する「景気後退」や「不景気」といった表現は子供だましであり、本当は金融バブルと経済崩壊が水面下で起きているのが現状です。

実際に、アメリカの億万長者たちはアメリカ経済が間もなく大混乱に陥ることを知っており、日本などの外国に移住したり、米ドルを金（ゴールド）の現物に換えています。

なぜかと言えば、物価と賃金上昇で株価が上がると、モノやサービスに対する需要が増えていくので相対的に通貨の価値が下落、つまり購買力が低下したからです。メディアはこのことを「インフレ」と呼んでいますが、実際にはウクライナ戦争や中東での紛争で食糧や石油などが手に入りにくくなっているだけです。

特に、日本では思ったほど賃金が上がらず、生きていくのに最低限必要な食料品や灯油、ガス、ガソリン価格が高騰したままです。このような状態は、スタグフレーションに導く「コストプッシュインフレ」とは言えません。

だから、原因はBRICSs諸国と西側諸国の「通貨戦争」であるということです。ヨーロッパでは、相変わらずエネルギー価格の高騰で、夏は熱射病にかかり、冬は寒くて凍えた生活を送っています。要するに、ユーロ安ドル高が維持されているということです…

�F2025年に私たちが体験する人類史上最大の転換期�@

アメリカのトランプ大統領やロシアのプーチン大統領の共通点は、祖父と祖母のどちらかがユダヤ系であることです。

そして、2023年10月7日にハマスによるイスラエル侵攻が始まり、パレスチナのガザではイスラエル軍の攻撃で3万人以上の死者が出ています。2025年は世界が大きく転換する「グレートリセット」のピークであり、そのスケジュールは私たちが日々活用しているグレゴリオ暦（太陽暦）ではありません。

その代わり、ユダヤ暦（太陽太陰暦）が活用されていることはあまり知られていません。だから、ユダヤ歴の知識を得ることで「グレートリセット」が引き起こされても、生き残る確率が上がると思って行動することが重要です。

例えば、ニューヨーク・ウォール街のトレーダーたちのほとんどがユダヤ系ですが、アメリカに住んでいても部屋やオフィスの壁にはユダヤ暦のカレンダーが貼られています。

なぜかと言えば、1929年のウォール街大暴落や2001年のアメリカ同時多発テロ事件、2008年のリーマンショック、そして2011年の東日本大震災などはユダヤ歴に沿って起きているからです…

�G2025年に私たちが体験する人類史上最大の転換期�A

エリザベス女王の国葬の日は2022年9月19日に決まり、安倍晋三の国葬の日は2022年9月27日でした。

つまり、国家元首や政治リーダーの国儀を決める際にはユダヤ暦（ゲマトリア）に従うことが多いということです。選挙運動中に暗殺された安倍晋三の国葬は勝手に政治利用され、世界支配層が使っているユダヤ暦で、7年に一度巡ってくるシュミータ（安息年）の最後の月であるエルルに死亡しました。

ちなみに、ゲマトリアとはヘブライ語のアルファベットに数字、数値、計算を割り当てる文字転換法のことです。特に、トーラー（モーセ五書）の文章をより深く精神的なレベルで理解するために、ユダヤ文化圏内で広く使用されています。

ゲマトリア転換法は、紀元前8世紀に初めて使用され、ユダヤ文化圏で採用されてからギリシャのアイソセフィやアラビア文字記数法、英語ゲマトリアなどでも類似のバリエーションが使われてきました…

�H2025年に私たちが体験する人類史上最大の転換期�B

2022年は、ユダヤ暦で7年に一度巡ってくる特別な年「シュミータ年（安息年）」でしたが、1973年に起きた第4次中東戦争（イスラエルの勝利）から7回目のシュミータ年であり、7年×7回＝49年の特別なシュミータの年、つまり「スーパー・シュミータ」と呼ばれています。

そして、スーパー・シュミータの翌年に当たるのがヨベル（Jubilee ）年です。2023年は歴史を変えてしまうほどの出来事が起きましたが、ユダヤ教では2025年が本当の意味でのヨベル年であると考えているようです。

普段、西暦を使っている私たち日本人は、2025年が世界が大きく転換する大変革の年であるということを肝に銘じておく必要があります。だから、ユダヤ暦で2022年の最後の月（9月）にエリザベス女王が亡くなったことにしたわけです。

一説では6月にすでに亡くなっていたようで、6月に暗殺された安倍晋三の葬儀をわざわざ9月に延長し、国葬にしたのもユダヤ暦にちなんだものでした。欧米人の一部では、2025年に何が起きるのか警戒していますが、厳密に言えば何かが人為的に引き起こされるということです…

�I2025年から始まる世界同時食糧・エネルギー危機�@

ウクライナと戦争中のロシアは、国営エネルギー企業「ガスプロム」にヨーロッパ向けの天然ガス供給を制限するよう支持を出したまま、ドイツでは「エネルギーの配給制」が始まろうとしています。

しかし、数年前からドイツの天然ガス貯蔵量は増えており、中国がロシアから買った天然ガスを輸入していることが明らかになりました。ロシアは、輸出した天然ガスの代金をルーブルで支払うようヨーロッパに要求していますが、これに応じないヨーロッパではいつ大量の餓死者や凍死者が出てもおかしくない状態です。

そもそも、ロシアは西側諸国から経済制裁を受けており、国際決済手段の「SWIFT」から締め出されてユーロで受け取っても使うことも換金することもできません。支援するウクライナの敗北がほぼ確定しても、ロシア経済を破綻させる戦略で動いています…