バイデン大統領「避難しないと生死に関わる」“最強“ハリケーン フロリダ上陸へ
 (出典:2024年10月10日 Youtube@ANNnewsCH)
10月に入って世界で起きたことを挙げると、イスラエルとイランの紛争であったり、アメリカのフロリダ州など2つの巨大ハリケーン(へリーンとミルトン)が襲って壊滅的な被害を与えていることなどです。
また、10月1日からX7.1とX9.0、そしてX2.1レベルの太陽フレアが発生しましたが、停電やGPSへの影響はほとんどなく、日本で巨大地震や火山噴火などは起きていません。
さらに、レプリコンワクチン接種開始から3週間近くが経ちましたが、賞味期限が極端に短く、1瓶16人分を6時間以内に使い切らなければならないようです。だから、病院やクリニックは予約が埋まる11月上旬から開始することになります。
ただし、介護施設などではすでに開始されており、見舞いに来ているご家族はシェデイングを受けているかもしれません。体験者の話によると、今回のコスタイベ筋肉注射にはほとんど匂いがなく、判断するには放射能物質を計測する小型装置しかありません。
また、4年に一度、アメリカ大統領選挙の「オクトーバー・サプライズ」もまだ起きておらず、このままでは11月5日の投開票日に不正投票を疑う混乱が起きて、12月上旬頃にピークを迎える可能性があります。
つまり、10月まではまだお互いにコミュニケーションが可能な状態にありますが、選挙後はメディアが分断(分裂)をさらに煽って内戦に持ち込もうとするので、暴力事件が全米各地で起きる可能性があります。
アメリカ在住の日本人は、くれぐれも銃撃事件が起こりやすい場所には行かないようにしてください。日本の主要メディアも、中国やロシア、そして北朝鮮が日本周辺で大規模な軍事演習を実施していると報道しており、一部の日本国民がピリピリし始めています。
太陽活動の極大期、来年まで続く オーロラ観測、通信障害も
 (出典:2024年10月6日 Yahooニュース)
先日、米航空宇宙局(NASA)と海洋大気局(NOAA)は、記者会見で太陽活動が最も活発な「極大期」に入っており、今後1年は続く可能性があるとの見解を示しています。このことが戦争や地震、火山噴火と関係しているのかはわかりませんが、少なくとも通信障害や停電を引き起こすことは考えられます。
ホロスコープ(西洋占星術)でも、10月20日から2025年1月20日までは緊張状態が続くとのことで、12月6日にイランとイスラエルが宣戦布告することが予想されています。また、アメリカでも内戦が起きる予兆のような現象が起きると思われます。
その後、2025年4月2日から6月6日まで再び争いが激化する予想も出ており、アメリカ発の金融危機からの株価やドル大暴落、あるいは世界中の不動産産業=債券に問題が発生することも頭に入れておいてください。
遠のくアメリカンドリーム、中間層に疲弊の色−選挙覆う経済的断層
 (出典:2024年10月18日 Bloomberg)
日本は、日銀がゼロ金利政策をやめたことで住宅ローンの金利が上がっており、貧乏人はますます家を購入しにくくなってきました。欧米諸国ではまだまだ高金利が続いており、アメリカンドリームが完全に失われたと言われています。
結婚して子どもを育て、マイホームで仲良く暮らすという当たり前のことがアメリカンドリームですが、そのようなささやかな夢でさえ奪われてしまうというのが2025年です。おそらく、問題となるのは人々が冷静さを失い、怒りっぽくなることです。
実際に、感情的になりやすくなると離婚件数が急増し、暴力事件なども多発する傾向があります。コロナ騒ぎで抑圧されてきた人々は、決して元に戻らない環境の中でイライラしており、いよいよストレスが表面化してきます。
【リスト】自民党の「裏金議員」と衆院選対応の選挙区別一覧
 (出典:時事通信)
テレビなどで自民党議員が演説しているのを見ると、嘘と騙しがあからさまなので吐き気を催しますが、中には裏金と旧統一教会との関係、そして30年も経済を成長できなかった責任を取らないことに怒りを感じていると思います。
「消費税15%になるぞ」「緊縮ガチ勢」野田佳彦氏の立憲新代表選出に国民は警戒
 (出典:2024年9月24日 Yahooニュース)
「働くふりをするマシーン」である日本人の多くは、自民党が犯罪集団であることを理解していません。今回の総選挙では、自民党と公明党、維新の党、立憲民主党、国民民主党、社民党には絶対に投票しないでください。
「なんで減税しないの?」「働き損」公明党の低所得者層への“限定ばら撒き”公約に国民悲痛…前回総選挙も「10万円給付」目玉に
 (出典:2024年10月18日 Yahooニュース)
上記の政党にはもれなくカルト教団がついており、選挙後は増税や人権侵害、戦争で支配力を強化していきます。家族を分裂させるための政策を実施し、ますます安全性が確保されない生活を送らなければならなくなります。
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