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日本の地下に“未知の活断層”があと4000眠っている恐怖
(出典：2018年6月26日 NEWSポストセブン）
2月は、環太平洋造山帯（リング・オブ・ファイヤー）に属するアメリカや日本などで巨大地震が起きると予測していますが、埼玉県八潮市の道路が陥没し、国交省や埼玉県が時間稼ぎをしているのは明らかに首都圏の地殻変動を隠すためです。
もし、アメリカ西海岸（アラスカ州やカナダのブリティッシュコロンビア州も含む）でマグニチュード9程度の巨大地震が先に発生し、大津波に襲われることになれば、八潮市の道路陥没どころか海抜の低い首都圏全域が陥没（水没）するかもしれません。
今から14年前、私たちは東日本大震災で巨大な津波が民家をのみ込む映像を何度も繰り返し見ました。また、昨年は能登半島地震で輪島朝市が火災で焼失したのも見ており、いつ自分の住んでいる地域が同じ目に遭うか恐れながら生きています。
能登半島地震で起きた海岸隆起 輪島で最大5.5mに
(出典：2024年12月29日 NHK NEWS WEB）
能登半島地震で起きた海岸の隆起については、輪島市で5.5メートル、志賀町から珠洲市にかけて80キロの範囲でも3メートルの隆起が確認されています。また、珠洲市沿岸は津波で多数の家屋が破壊され、被災者たちは今も仮設住宅で暮らしています。
八潮道路陥没「復旧に２、３年」…工法検討委員長がより強力な下水の利用自粛求める
(出典：2025年2月6日 読売新聞）
一方、埼玉県八潮市で県道が陥没してトラックが転落した事故で、復旧工法検討委員会は「現場の復旧には2、3年かかる…」と推測しました。最近、水道管の老朽化で道路が陥没する現象は日本各地で起きていますが、原因が地殻変動であることは誰も言いません。
しかし、震度5以上の地震は毎月のように発生しており、どこかで必ず震度7の首都直下型地震が起きるものと考えられます。それがいつなのかは予測できませんが、地震で建物が壊れるよりも津波にのみ込まれるほうが現実的です。
東京 去年の人口 7万9000人余の「転入超過」一極集中続く
(出典：2025年1月31日 NHK NEWS WEB）
なぜかと言えば、東京都の大部分は埋め立て地で海抜が低く、しかも人口密度が高いので東日本大震災の東北地方よりも被害が大きいからです。しかし、不思議なことに昨年東京に移住した人は約8万人で一極集中が続いています。
「命」や「生活」よりも経済を選ぶ若い世代と、子どもを頼って首都圏に移住してくる高齢者は表裏一体です。つまり、団塊世代（70代）と団塊ジュニア世代（40代）は表と裏の関係にあるように密接につながっており、切り離せなくなっているということです。
南海トラフ巨大地震の危険性について、政府やメディアは注意を促していますが、日本人にとって命より大事なのがカネ（人脈）です。コロナ騒動で自覚したはずの優先順位が再び逆転し、人命軽視や自己責任の世界は続いていきます。
私はアメリカ・カリフォルニア州に20年以上も滞在し、大学時代の1994年1月17日（18）にはロサンゼルス市内で「ノースリッジ地震（マグニチュード6.7）」を経験しました。1989年10月17日（18）の「ロマ・プリータ地震（マグニチュード6.9）」の時は日本に居ましたが、サンフランシスコ市内でも建物が相次いで倒壊しました。
その1年半後にアメリカに渡航したわけですが、翌年の1992年にはコリアンタウンで「ロサンゼルス暴動」に巻き込まれました。今、ロサンゼルスでは未だに山火事（放火）が続いていますが、決して安心して暮らせる場所ではありません。
米カリフォルニアでM7の地震 サンフランシスコ沿岸に一時津波警報
(出典：2024年12月6日 朝日新聞）
昨年12月5日、北カリフォルニアでマグニチュード7の地震が発生し、オレゴン州の沿岸部やサンフランシスコなどで津波警報が発動されました。そして、これからさらに大きな地震がカリフォルニアを襲うと考えられます。
1990年代にアメリカで青年時代を過ごした私は、まだ義理人情が感じられた世界にいたと思います。ところが、2001年にアメリカ同時多発テロ事件が起きた後、アメリカ社会が閉塞感で苛まれるようになって10年後には日本社会に先が見えなくなりました。
そして、2020年からのコロナ騒ぎで社会が分断され、「それでも変われなかった日本」は完全に希望を失ってしまいました。自然災害は、「人々の関心の無さが原因」で起きるという説がありますが、現代人は情報の波に溺れているのが現状です。
要するに、テレビやSNSなどで地震や豪雨、殺人事件、米不足、物価高で騒がれていることは知っていますが、特に対策をしたり、備蓄をしていないということです。日本の職場は世界で最も閉塞感を感じる場所だと言われていますが、もはや働く意味などないのは明らかです。
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