|
米露首脳、全面的な即時停戦に至らず…ロシア軍優勢でプーチン氏は停戦を急ぐ必要ないと判断か
(出典：2025年3月19日 読売新聞）
2022年2月に始まったウクライナ戦争も、1941年12月に始まった太平洋戦争（1945年8月終戦）と同様、開戦から3年半後に当たる2025年夏頃には終戦（一方的な停戦）するものと考えられます。
当然、トランプのアメリカが介入しなければウクライナはロシアとの戦闘を続けますが、敗戦間近の1945年には日本にも徹底抗戦する覚悟の軍人と、終戦を希望する軍人が存在していました。
当時、停戦や終戦を主張する人に対し「非国民」と呼ぶことで、一部の平和主義者や知識人たちは肩身の狭い思いをしていたわけです。このことは現代の日本でも言えることで、ワクチンの非接種者やトランプ支持者などは非国民なのかもしれません。
もう2年以上前から、ウクライナ軍はロシア軍の攻撃で「敗走状態」にありましたが、前線（フロントライン）の兵士たちは明らかに限界を感じています。それでもゼレンスキーは兵士を派兵し続け、自国民を犠牲にしています。
ウクライナで戦争の継続を主張しているのは、「ネオナチ」と呼ばれるアゾフ連隊だけです。ウクライナ西部には、第二次世界大戦でヒトラー率いるナチスドイツの親衛隊の生き残りとその子孫たちが生息しています。
80年経っても人間の思想や考え方は変わらず、ひたすら共産主義やロシアを憎み続けるカルト集団が存在しているのが現状です。旧統一教会が、ひたすら日本と日本人を憎み続けているのと似たような事です。
しかし、ロシアには勝てないことが明らかになった以上、1945年にたくさんの日本軍人がピストルや切腹自殺したようなことが起きる可能性があります。「過激思想」というのは、このように敗者を絶望にさせる特徴があります。
だから、トランプはプーチンと会談して何とか停戦に持ち込み、ネオナチではないウクライナ兵士たちを解放しようとしています。ロシア兵士たちも似たような状況で、3年も戦った戦争を終わらせたいと思っています。
'Playing Dumb': Paris & London Want To Drag NATO Into War, Medvedev Says
(出典：2025年3月17日 Zero Hedge）
結局、ウクライナ戦争とはロシアとイギリスのディープステート（DS）による戦争であり、日本を含め世界各国の政府にウクライナ支援を強制させました。だから、ウクライナを支援し続けた自民党もDSであり、日本は再び敗戦することになりそうです。
近い将来、ゼレンスキーはイギリスに亡命し、ウクライナは次の大統領とプーチンが停戦・和平合意することで戦争が終わるということです。これまでアメリカを影で支配していたイギリスDSは、傘下の民主党やCIA、メディアが勢力を失ってしまいました。
特に、情報機関はDS派からトランプ派への転換を余儀なくされ、USAIDの閉鎖で資金源を断たれたリベラル系メディアはイギリスに拠点を移転しました。また、東京都や大阪府と提携しているイギリスの製薬会社やシティ・オブ・ロンドンも問題です。
「負の遺産」だった万博会場、転換ねらった維新「成功するかばくち」
(出典：2025年3月13日 朝日新聞）
日本の政党で唯一イギリスから支援を受けている「維新の会」は、来月4月13日に開幕予定の「大阪万博」をギャンブル化させました。赤字覚悟の開催になりますが、そこまで背水の陣を引かせたのは背後にいるイギリスです。
日本はアメリカから捨てられ、イギリスと組むようになれば「第二の敗戦」は目前に迫ってきます。そもそも、必要のない万博開催どころか、JR東海のリニア新幹線や北海道新幹線の札幌延伸工事も失敗するために継続されています。
まるで日本が1945年8月15日に終戦を迎えるように、日本政府や各自治体、大企業はトンネルを掘ることをやめようとしません。財務省は緊縮財政を継続し、増税と物価高で日本国民は終戦直前のように苦しんでいます。
日本のいちばん長い日 予告篇95秒
(出典：2015年6月19日 Youtube@松竹チャンネル/SHOCHIKUch）
当時、昭和天皇は御前会議でポツダム宣言（無条件降伏）を受け入れ、NHKラジオで「玉音放送（終戦の詔勅）」を行うことを決めました。ところが、それに反対したのが血気盛んな過激思想の軍人たちでした。
結局、12時に放送が流れて日本国民は日本が敗戦したことを知って泣き崩れたわけです。私の祖父（母方）は朝鮮半島で終戦を迎え、父方の祖父は沖縄で戦死しました。だから、この放送を聞いていたのは祖母だけです。
その祖母とは話をしたことがなく、どういう心境で終戦を迎えたのかはいまいちわかりません。ただし、一部の過激思想の持ち主たちは神社や寺で自害したり、皇居前でも多数の軍人たちが自殺したという記録が残っています。
さて、戦後80年を迎える今、似たような過激思想を持つ政治家や官僚、公務員、大企業幹部なども気が狂って自殺するのでしょうか？売国奴が多い日本では、パニックはもう少し先の話しになると思います。
| 
お問い合わせ
