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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

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今、日本で起きている本当のこと

2024/11/30 14:00

平和ボケよりタチ悪い。自分は大丈夫という思い込みが日本を滅ぼす
2022年4月18日 MAG2 NEWSへのリンク画像です。

(出典:2022年4月18日 MAG2 NEWS)

完全に「平和ボケ」した日本は、すでにカオス(混沌)状態に突入していますが、この感覚は海で溺れた経験がある人ならわかるはずです。日本国民は、混沌の中で上も下も右も左もわからなくなっています。

5G Danger: 13 Reasons 5G Wireless Technology Will be a Catastrophe for Humanity
2024年11月5日 Global Researchへのリンク画像です。

(出典:2024年11月5日 Global Research)

カナダのトロント大学グローバル研究所の論文には、「5Gは大容量のデータ伝送能力に加え、50~90GHzの高い周波数で動作し、現在の4Gの20倍の速さでデータ伝送を行う…」と書かれています。最近、セルタワーが大都市郊外や農村地帯でも見かけるようになりました。

New study finds chromosomal changes in residents living near cell phone towers
2024年7月11日 EHNへのリンク画像です。

(出典:2024年7月11日 EHN)

5Gモバイルネットワークで使用される放射線(ミリ波)は、がん(腫瘍)を引き起こすことが医学的にわかっています。腫瘍はDNAの破壊を引き起こし、抗ガン作用のあるメラトニンの生成を低下させると言われています。

また、5Gのミリ波は目に損傷を与える可能性があり、最近、いきなり視力が低下(老化ではない)人には免疫力も低下しているかもしれません。2021年に約8割がコロナワクチンを接種し、免疫を損ねる中で日本にいてももうどこにも逃げ場はないように思います。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/29 14:00

10月開始の新型コロナワクチン定期接種 泉大津市はなぜ、公費負担をしないのか?
2024年11月22日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月22日 Yahooニュース)

10月1日から始まった高齢者への新型コロナワクチン(レプリコン)の定期接種を巡り、自治体によって自己負担額に差が出ています。

例えば、東京都渋谷区は無料で受けられますが、大阪市や札幌市などは自治体が一部を負担し、3000円で接種させています。そして、12月15日投開票日の泉大津市長選挙に向けて、現職の南出賢一市長は一切補助金を出さない政策を打ち出しています。

N党立花孝志氏が泉大津市長選に 大阪、12月出馬意向
2024年11月27日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月27日 Yahooニュース)

そのような状況の中、兵庫県知事選挙に立候補し、兵庫県議会の利権構造を暴くために斎藤元彦知事をバックアップした立花孝志が、トランプ仕込みの行動力とおとり捜査で出生地の泉大津市長選に立候補しました。

立花の目的は、今回も市長になることではなく、「ワクチン接種を無料にする」と言うことでメディアがどういう反応を示すかを確認することです。つまり、テレビ局や新聞社は立花を応援しなければならないわけで、オールドメディアの信頼をますます低下させることが可能となります。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/28 14:00

能登半島地震とは別の断層か 周辺に断層 M7クラスの想定も
2024年11月27日 Yahooニュース*へのリンク画像です。

(出典:2024年11月27日 Yahooニュース*)

11月26日に起きた石川県西方沖の地震(M6.6 最大震度5弱)について、専門家は今年1月の能登半島地震とは別の断層が動いた可能性があると指摘しています。

青森・陸奥湾で地震頻発、「顕著な懸念ない」も…過去にM7級地震2度
2024年11月28日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年11月28日 朝日新聞)

一方、青森県の陸奥湾を震源とする地震が頻発しており、北海道の太平洋側でも立て続けに小さな地震が起きてるようになりました。この地域は、2021年末に政府が北海道から東北に延びる千島海溝と日本海溝沿いでマグニチュード9レベルの巨大地震が起きた場合の被害想定を公表していました。

具体的には、20メートル以上の大津波が押し寄せる可能性があり、最悪の場合、日本海溝型で約20万人、千島海溝型で約10万人の死者が出るとされています。おそらく東日本大震災を上回る被害を被ることになると予想されます。

日本・千島海溝地震に備え初演習 新設予定の「統合作戦司令部」も―寒さや孤立、課題を検証・自衛隊
2024年5月19日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2024年5月19日 時事通信)

南海トラフ巨大地震の前に発生する可能性が高く、太平洋側に住んでいる道民は内陸部にも住宅を確保しておいたほうがいいと思います。政府や自治体、警察、自衛隊に依存せず、自分だけで防災準備は行うものです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/27 14:00

「キリスト教徒への侮辱」 パリ五輪開会式の演出、バチカンが批判
2024年8月4日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年8月4日 朝日新聞)

「ディープステート(闇の政府)」の広義な意味として挙げられているのが、バチカン(カトリック教会)とイギリス王室(聖公会)です。

正教とカトリック:主な7つの違いはこれ
2022年7月7日 RUSSIA BEYONDへのリンク画像です。

(出典:2022年7月7日 RUSSIA BEYOND)

どちらもキリスト教の団体であり、数百年も人々から献金を受けて組織が維持されてきました。しかし、正統な儀式や伝承、経典などはロシア正教会に逃避したとされています。つまり、欧米諸国や日本の教会では嘘が教えられているということです。

ローマ教皇カナダへ 寄宿学校跡地に子どもの遺体多数、謝罪するか
2021年10月28日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2021年10月28日 朝日新聞)

私自身、昔から旧統一教会などのカルト宗教ではないキリスト教会の聖職者や牧師、そして信者たちを信用していません。日本では、江戸時代からクリスチャンは人口の1%を超えたことがなく、未だに変わり者扱いされています。

今後、世界中でクリスチャンが教会について考えさせられるような出来事が起こることで、普通の人々と何ら変わらない道徳観や倫理観しか持っていないことが明らかになるかもしれません。要するに、不景気や食料不足で信仰をも守るなどもはや言ってられなくなるということです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/26 14:00

日本が「新兵器の研究開発費」を激増!危険国家の脅威に対して開発進める「最新兵器」とは?
2024年6月4日 DIAMOND onlineへのリンク画像です。

(出典:2024年6月4日 DIAMOND online)

2023年度の防衛関連予算は、前年度比で26%増の約6兆8000億円、そして「新技術・兵器」の研究・開発費は、契約額ベースで前年度の約3倍に当たる約9000億円になったと報道されています。

ところが、日本国内の防衛産業が全く発展していません。その理由が、軍事兵器を研究・開発する資金が政府から供与されていないからです。最新鋭の軍事兵器について論文で発表しても政府(防衛省)は予算を出さないので、多くの日本人科学者はアメリカの大学に所属しています。

アメリカでは、兵器の研究・開発は軍事機密であり、学者や研究者のキャリアの汚点にはならないという利点があります。だから、巨額の予算を投じて失敗しても気にせず、のびのびと研究に没頭できるわけです。

日英伊防衛相会合 次期戦闘機の共同開発へ合弁企業の設立確認
2024年10月20日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年10月20日 NHK NEWS WEB)

日本とイギリス、イタリアは次期戦闘機の共同開発を効率的に進めるため、開発の司令塔となる国際機関と一括して契約を結ぶ合弁企業が新たに設立し、トップに日本人が就くことを改めて確認しました。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/23 14:00

「カジノで見返りを」中国企業が日本の議員らに3億円の賄賂工作…マカオ旅行ではセリーヌのバッグ贈呈、夜は “女性” も手配の大豪遊
2024年11月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月21日 Yahooニュース)

アメリカ司法省は、中国のオンライン賭博業者「500ドットコム(現ビットマイニング)」の元CEO潘正明被告を「海外腐敗行為防止法」違反などの疑いで起訴したと報道されています。

具体的には、潘が日本でIR(カジノ事業)を始めるため、国会議員を含む日本政府関係者に賄賂を渡したのことです。トランプ勝利後に報道されたということは、日本のディープステートとその手下も逮捕するということです。

すでに自民党の岩屋毅外務大臣や北海道選挙区の中村裕之や船橋利実などが東京地検特捜部の任意聴取を受けていましたが、政府関係者や大企業幹部などの名前が明らかになるかもしれません。

児童ポルノで逮捕の元大学教授、自民党議員の義弟だった!
2024年11月23日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月23日 Yahooニュース)

自民党の故・白石徹衆議院議員の義弟で、児童ポルノ禁止法違反などの疑いで埼玉県警に逮捕された立石憲彦容疑者は長崎県立大学の看護学科教授であり、とにかく政治家に関わっている人間というのは悪魔に憑依されているとしか思えません。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/22 14:00

金価格が暴落 中国で1260万円で1キロを底値買いする人も
2024年11月19日 AFP BB Newsへのリンク画像です。

(出典:2024年11月19日 AFP BB News)

金(ゴールド)の主要消費国である中国で、高騰する金現物の購入が手控えられ、国内の金価格が国際価格より割高で推移しているとのことです。

中国で巨大金鉱床発見 埋蔵千トン、13兆円規模か
2024年11月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月21日 Yahooニュース)

その後、ちょうどいいタイミングで中国湖南省の地下で巨大な金(ゴールド)の鉱床を発見したと発表され、埋蔵量は1000トン以上で、資源価値は6000億元(約12兆8000億円)の規模が見込まれると報道されました。

一党独裁国家の中国の情報など誰も信じていませんが、もしそれが本当なら金価格は下落トレンドに突入し、嘘なら上昇トレンドに転換する可能性があります。いずれにしても、円建て金価格も乱高下する気配が感じられます。

円安でなかなか暴落しない円建て金価格ですが、買い場がなかったことがむしろ良かったのかもしれません。長期的に金価格は上昇トレンドを継続していくと思われますが、短期的には様々な騙しで振り落とされる人々で溢れると思います。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/21 14:00

「斎藤元彦知事は兵庫県の恥」なのか?安直に「街の声」を取り上げるテレビと情報操作の危険性
 大谷翔平選手の報道でも「都合の良い声」ばかりを求める制作現場

2024年10月20日 JB pressへのリンク画像です。

(出典:2024年10月20日 JB press)

ホロスコープ(西洋占星術)を少しかじるとわかることは、冥王星という星には「情報操作」に対する警告が含まれています。

つまり、私たちに必要なのは何が真実で、何が真実ではないのかを見極める「情報リテラシー力」です。近い将来、「情報リテラシー」は義務教育の必須科目になると思います。その理由は、戦争や食料不足など危機の中でサバイバル能力を磨く必要に迫られるからです。

では、サバイバル能力を高めるにはどうすればいいのかですが、それは視覚・聴覚・触覚・味覚・嗅覚の五感を磨き、第六感である「直感」を高めることです。理屈では説明しがたい物事の本質をつかむ心の働きのことですが、西洋的な概念としてインスピレーションや勘などともされています。

何気ない投稿がSNSで炎上してしまうのは何故?言語学者が教える“内外認知”のギャップとは
2024年11月4日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年11月4日 Yahooニュース)

また、「風の時代」でもう一つ重要なことが「言葉の使い方が生死を左右する」というものです。つまり、私たちが普段何気なく発している言葉によって他者を活かすこともできますが、殺すこともできるということです。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/20 14:00

都内の物件は「もはや手が出せない」 物価高に追い付かない賃上げ、遠ざかるマイホーム
2024年10月19日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月19日 Yahooニュース)

1990年は、不動産バブルがピークを付け、普通預金の金利が6%台まで上がりました。そして、住宅ローンも2%程度上乗せされた8%であったことを50代以下の日本人は知りません。

今、都内だけでなく、地方都市の不動産価格が庶民の手が届かないほど高騰しており、住宅ローン(変動制)を組んだ人たちは金利上昇で返済ができなくなる可能性があります。しかし、不動産屋や銀行員はそのことを知っていても口には出しません。

中国不動産バブル、いよいよ最終局面 ついに「値下げ禁止」を諦めた中国政府
2024年9月11日 WIREDへのリンク画像です。

(出典:2024年9月11日 WIRED)

それに対して、不動産バブルが崩壊した中国では、新築住宅の販売価格の統制を各地方政府が放棄し始めており、これからは売り手も買い手も自己責任ということで、北京や上海など大都市の中心部以外はどん底まで価格が下落し続ける可能性が出てきました。

もし中国発の不動産価格の暴落が始まれば、日本の不動産を保有する中国人が次々と手放して現金化し、日本でも土地や不動産価格はどんどん下落していきます。しかし、日本という国が存在していくのかどうかはわかりません。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/19 14:00

兵庫県知事選 出直し選挙で斎藤氏が再選 “SNSが原動力に”
2024年11月18日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 NHK NEWS WEB)

今回の兵庫県知事選挙は斎藤元彦が再選を果たし、県議や市長、そしてメディアがパワハラ疑惑を「でっち上げた」と兵庫県民が理解したようです。

実際に、斎藤知事はタブーとされた港湾利権や財政問題に手を入れたことで、既得権益を持つ反社会的勢力(やくざ)が地元の政治家やメディア(神戸新聞)に圧力をかけたのは明らかです。つまり、斎藤は「正義のヒーロー」のイメージを利用したわけです。

兵庫県知事選挙で落選の稲村和美氏陣営、選挙中にXアカウント2度凍結…「組織的に虚偽通報された」と主張
2024年11月18日 読売新聞へのリンク画像です。

(出典:2024年11月18日 読売新聞)

しかし、不可解なのはSNSを有効利用しただけでいきなり10万票以上も得票数を増やしたことです。東大卒で総務省出身の斎藤が、兵庫県の利権構造について知らないはずがなく、これも「ヘーゲルの弁証法」が作戦に使われた可能性があります。

大規模停電 四国電力送配電 “関西電力送配電と連携ミス原因”
2024年11月12日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年11月12日 NHK NEWS WEB)

要するに、斎藤陣営と反社陣営が自作自演で議会の混乱状態を演出したということです。そして、その本当の黒幕が「日本版ディープステート(陰府=黄泉)」と呼ばれる関西電力のエネルギー利権です。今後も、斎藤知事と兵庫県議会の対立は激化することが予想されますが、最後に利益を得るのはいつも満州人脈です。

そもそも、こんな重要なことを私たちAtlasが提起したところで、何も得るものはありません。むしろ、メディアと人々から無視され続けて不愉快になるだけなので、いっそのこと日本が大崩壊するまで何も言わないほうがいいのかもしれません。

今、日本で起きている本当のこと

2024/11/16 14:00

「焼肉店」倒産 過去最多 39件…前年から倍増 “輸入牛肉、野菜も高騰” …値上げできない小規模店は苦戦 帝国データバンク調べ
2024年10月21日 Yahooニュースへのリンク画像です。

(出典:2024年10月21日 Yahooニュース)

テレビや新聞は、飲食店の倒産理由を円安による原材料価格の高騰や、電気・ガス代、人件費などの運営コストの負担増が原因だと報道しています。

習近平の中国で「消費崩壊」の驚くべき実態…!上海、北京ですら、外食産業利益9割減の衝撃!
2024年9月3日 現代ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2024年9月3日 現代ビジネス)

しかし、本当の原因は消費の落ち込みであり、歴代の自民党政権や財務省がまともな経済政策を行ってこなかったことは明らかです。不動産バブルが弾けた中国経済も酷いですが、ある意味、日本のほうが深刻かもしれません。

家計調査 12か月連続減少 企業はどう消費を喚起?
2024年4月5日 NHK NEWS WEBへのリンク画像です。

(出典:2024年4月5日 NHK NEWS WEB)

結局、30年以上も経済(GDP)が成長せず、賃金が上がらなかった日本人は世界で最も悲観的であり、将来への希望が失われ続けている以上、消費を控えのは当たり前です。私たちAtlasは、2014年頃にそのことに気づき、「撤退戦」を始めました。

問題は、自称・新聞記者や経済評論家たちは、そのことに気づいていても全く報道しないことです。日本社会はもう10年以上も「破綻」している状態ですが、さすがにどん底まで落ちれば次の40年はバラ色の日々が待っています。

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