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ピーター・ヨネナガの今日のメッセージ For ILES

 

2019年3月のメッセージ

「この世は少なくとも三層構造になっている」と言われています。例えば、インターネット内にも3つの層(サーフェイス・ダーク・ディープウェブ)があるように、現実世界でも4つの層(表・裏・闇・光)に分かれています。

表の世界とは、テレビや新聞などマスメディアが情報を流す世界のことです。表面化した世界、つまり結果の世界のことです。そして、裏であったインターネットの情報ももはや表の世界となりつつあります。

私たちは、テレビや新聞などで日常的に著名人を見ていますが、彼らの本当の活動については知ることができていません。そして、その下の層に存在する人々が原因そのものを創り出しているということです。

誰もがこの「原因と結果」の因果から逃れることができないとされています。なぜなら、結果が同時に原因となり、その原因が同時に結果となって、永久につながっていく世界になっているからです。

『本日のメッセージ』を読み、考え、行動しなければ、自然淘汰の時代に呑み込まれていくことは確実になったことをお伝えしなければならなくなりました。是非、日々の参考にしていただければ幸いです。

アトラス株式会社CEO ピーター・ヨネナガ

「今日のメッセージ」を初めて読む方は、こちらもお読みください。
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2019/4/1 13:00

「令和」、平成に代わる新元号に 5月1日午前0時から施行/会見要旨
2019年4月1日、フォーブスへのリンク画像です。

https://forbesjapan.com/articles/detail/26402

安倍政権は、土壇場で「令和」という年号を選んできました。しかし、その結果はすでに先が見えているわけです。なぜかといえば、国民は天皇家と安倍晋三が対立していることをよく知っているからです。

政治家たちが勝手に名付けた「令和」という漢字は、「令」=法令によって、「和」=統治する、という意味を強く感じさせます。いよいよ監視社会の始まりという意味でしょうか?

新元号の発表前、山本宮内庁長官が天皇陛下がお住いの御所から呼び出しを受けているという一場面もありました。一応、警告しておきます。「令和」という年号は、無効になる可能性があります。

2019/3/30 19:00

結局、教養というのは、単に知識が豊富であるということではないわけです。たくさん知識があることがいいのではなく、正しい知識を正しく使うことで、その知識を自分のものにすることが求められているように思います。

それが「リテラシー」であり、そこに「楽しみ」が加わると「教養」というものになるのではないかと私は思うわけです。学びはインプットなのですが、それだけなら知識を入れただけで終わってしまいます。つまり、インプットしたら次はアウトプットが必要だということです。

そのアウトプットについてですが、実は英語を話したり、書くだけではなく、行動(実践)するという意味があります。「学んだら即実行する」ということです。最近、それが成功への近道であると、腑に落ちるようになってきた会員さんが増えているように思います。

2019/3/30 14:00

人間というのは、結婚や年金によって生活が保障されるようになると、収入が増えることより本人の満足度が仕事の動機となることがほとんどです。

つまり、趣味が生き方(仕事)そのものになり、おしゃれなカフェをオープンし、パンを焼いたり、工芸品を作ったり、そばを手打ちしたり、英会話を教えたりするということです。収入が増えないという不安はありますが、それで生活できるほど売れるわけないために楽しみながら暮らしているわけです。

江戸時代の社会形態を振り返ってみると、生活費は幕府や藩が無料で配り、「犯罪だけは起こさせない、犯罪以外なら何でもいい」という政策を行っていました。今後、新しい時代の生活保障は、「趣味(仕事)+生活費支給」となるのだと思います。

2019/3/29 21:00

そして、3度目が今から約160年前の明治維新の時です。イギリスが世界の覇権国となり、基軸通貨ポンドの裏付けである金(ゴールド)を大量に必要としていたため、徳川幕府から天皇制を復活させようとしたわけです。この頃から、風で動く帆船から石炭で動く蒸気船に代わりました。

そして、4度目が第2次世界大戦での敗北です。この時、日本上空にB29という巨大戦闘機が現れました。もしB29の空爆による国土焦土化と原爆がなければ、本土決戦のゲリラ戦になっていた可能性もあります。

このように、日本の歴史というのは、大規模な敗北のたびに文化的変更が行われているわけです。そして、文化的変更によって揺り戻しが起こるのが日本文化の総体ということです。なぜかと言えば、日本が極東の島国だという微妙な位置がそうさせているからです。

それが、移動手段の技術革新がもたらすことになり、現代では航空機とインターネットの出現によって、地理的制限がすべて消滅しまった時代にいます。しかし、今後はどうなっていくのかは誰もわかりません。

2019/3/29 15:00

日本の文明というのは、この2500年で4度も滅びていることがわかります。まず1度目は縄文時代で、縄文(石器)から弥生(鉄器)への変更がありました。

2度目は、朝鮮半島での「白村江の戦い」で唐(中国)と新羅連合軍に大敗し、日本の軍事力が消滅した時です。その後、2度ほど侵略と戦争を回避できた時期があり、まず元寇(モンゴル軍)襲来の時、日本海上で神風(台風)が吹いたことで撃退できたとされています。

しかし、最近の研究では、当時の元寇軍と日本軍には兵力の差がなく、もし日本を侵略したところで草原がなく、山ばかりの日本の地形に馬が使えないため、得意の騎馬戦には持ち込めなかったと言われています。

そして、大航海時代にイエズス会の浸透による信長暗殺によって、豊臣秀吉と徳川家康がキリスト教を国内から完全に排除したことです。また、当時は大量の火縄銃を保有していたために回避できたことも要因の一つとなっています。

2019/3/28 21:00

もし電力やガソリンなどのエネルギーが無料になれば、私たち人類はどのように協力していくようになるのでしょうか?  

今は通貨(お金)というものによって、人と人の労働を引力のように結合されていますが、他人の労働を自分のために向けることができるのは、お金を持っている資本家だけの特権になってしまっています。

しかし、食料から安全保障まで、信頼し合っている者同士がコミュニティー内で労働力を交換することもできつつあるように思います。情報とエネルギーが遍在化するとどうなるかが期待されているわけです。

今現在は、情報とエネルギーに格差があるため、その落差によって権力が維持されています。つまり、金を貸す側と借りる側の関係自体がエネルギー問題であるということです。従業員をどのように働かせて生産するかがこの関係の本質です。

ところが、エネルギーが無料になれば、お金の貸し借りが不要になり、「資本の優位性」ではなく、「知性の優位性」となるはずです。そこへ向かって怒涛のように時代が流れ始めているのが今です。

2019/3/28 15:00

サラリーマンというのは、仕事の疲れも溜まり、いろいろな理由をつけては新しいことにチャレンジすることに億劫になってしまっているように思います。

ところが、サラリーマンだからこそ、積極的に行動し、何かをアウトプットすることの大切さをしみじみ感じている方もいます。日々の仕事だけ淡々とこなしていても何も刺激が無いのは当然であって、この状況から脱するためには、社内で自分から仕事を作ってチャレンジして成功させなければならない、という課題を自ら設定することが求められているように思います。

また、スポーツジムや英会話スクールに通うなど、何か一つでも手軽に始められるものにチャレンジし、それを継続してみることも必要になりつつあるようです。初めから高い目標を設定することも大切ですが、大人になればなるほどダラけてしまう傾向があるので、簡単な目標を設定し、それを続けてみることから始めるしかありません。

2019/3/27 21:00

日本人にとって最も学ぶべきことは、自分自身の意見を堂々とアウトプットする姿勢とそのための思考方法を身に付けることです。

外国人と話してよく聞くのは、とにかく日本人は自身の意見をあまり表現しない傾向にあるということです。これは文科省による失敗した教育方針が原因であり、詰め込み教育をしたことで識字率の高さや知識はありますが、「記憶に頼らず考える」というプロセスが弱いのが特徴です。

その結果、教育現場では基礎問題はできますが、応用問題ができない人間を増やしているだけになりました。一方、アメリカや中国の教育現場では、先生と生徒または生徒間のディスカッションに重きを置いており、知識に頼らず、一から考える事の重要性を理解しているように思います。

2019/3/27 15:00

いよいよ資本主義経済の終焉が始まる中、価値経済へとシフトチェンジしていくことが確実となりました。

そのような状況の中で、今後、雇用の流動性はより一層高まり、学習することが可能な時間も増えてくることになりそうです。その時、答え合わせを前提としない問題解決に慣れる必要があります。

今一度、自分が熱狂できるものを洗い出し、その分野でトップになれるよう学習することで、急激な社会の変化に対応することができるようになるものと考えられます。むしろ、なぜこの分野に興味があるのか、などといったところを自身で考え、自らの思考とするプロセスが必要であるということです。

2019/3/26 21:00

日本、国連軍にも裁判権放棄密約 53年英公文書で判明
2019年3月11日の共同通信へのリンク画像です。

つくづく日本という国は、完全に四方を海で囲まれていることで、多くの日本人がまるで拉致され、収容所の鉄格子の中にいるように感じることがあります。

多くの日本人を拉致したのはアメリカとイギリスであって、「国連軍」とも呼べそうです。そして、日本の政治家は彼らに雇われた看守のようですが、彼らも監獄の中にいます。そして、安倍首相が刑務官の所長であるうちは日本国民のために何かをするということはあり得えないわけです。日本国民は拉致され、監視され、コントロールされた受刑者ということです。

事実として、一生懸命働いて得たお金は税金という名のもとに看守たちに奪われ、しかも私たちがやがて暴動を起こすのを防ぐために「国連軍(主に米軍)」がおり、当然それは治外法権となっています。つまり、日本には国連軍への裁判権がないことを戦後74年も隠し通して来たということです。

私たち日本国民は今、日本列島という収容所におり、そのことを隠し通すのが各省庁の官僚たちのの仕事であって、特に文科省に見られるようにその教育方法に嘘が多いのはそのためであるわけです。そのような状況の中、私たち日本人はどのようにまずは武装解除し、晴れて自由の身になれるのでしょうか?

2019/3/26 15:00

現在の最大のリスクというのは、日本人も含め、世界中の多くの人々が、この非常事態を実感できずにいることです。

私たちは、世界がこれまでに見たことがないような大規模なバブル崩壊の最後の瞬間にいるというわけです。問題の本質は、誰も政府の負債(借金)が払えないということです。

2000年当時の世界の債務は80兆ドルでしたが、2006年に世界金融危機の兆候が顕著になり始めたときの世界の債務は、56%増加して125兆ドルに達しました。そして、2019年現在の借金は250兆ドルとなっています。

21世紀に入ってから世界の総債務は3倍以上に増えましたが、誰かが計画的に負債を増やさなければ、これほど速いスピードで借金は増えることはないわけです。ここまでくると、人類が歴史上初めて体験することになる大恐慌が来ることは明らかです。

もはや、それはどの国が、そしていつ引き起こすのか予想したところで意味がなくなっています。とにかく、日銀が発行している日本円の外側に逃げるしかありません。まずは、生き残ることに全力を傾けるべきです。

2019/3/23 21:00

「知識」において最も重要なことは、物事を断定したとしても、実は選択肢がまだ複数残っているということです。なぜなら、日本では国内の範囲内でしか成立しないからです。しかし、外国でデータを取ればまた違う結果が出てくるものです。

結局、日本人リーダーの多くが国内しか見えおらず、ここが最も重要なポイントなのですが、外国で起きていることを教えないために新しいことが発見できないままです。知識の量が極端に増えている現在にあって、選択肢を一つに縛りたがる傾向があるのは明らかです。

特に、医者や技術者、教師などは一つの選択肢に縛られやすく、「表現の問題と存在の問題」とを勘違いしているように思います。選択肢はいくらでもあるのですが、わざと見えなくする作用が働いています。

思考の効率を重視するとそうなることは当然であって、思考の効率化だけでビジネスをしようとすると必然的に勘違いが生まれます。日本の政治家や官僚、そして弁護士がおかしいのはこの勘違いのせいであるということです。

ところが、そういうものと一切関係ない方が会社設立者や創業者に多いのは、国や政府が作った法律という屁理屈に合わせてないからです。

2019/3/23 14:00

日本には、「知識の自立」という概念がありません。「自然科学」は、事実によって自立していますが、それでも事実が弱い時はひたすら通念である西洋文明の知的権力に従っているわけです。

一方、「社会科学」は全て出世することが目的となっており、安倍政権への忖度によって学者はそこに居られるかどうかがかかっています。実際、そうならざるを得ないわけですが、これは今に始まったことではありません。

昔から日本の学問というのは、これまで口伝によるものが多く、時代によって立場が危うくなると学者は知らないふりをしてきました。だから、統計や報道が改竄・捏造されるのは東洋文明の伝統でもあるということです。

西欧文明も政治からの独立を謳っていますが、実は権力者への忖度ばかりで、富裕層と権力者が分離していることから、それぞれが学説を展開し、論争するといった古代ギリシャの伝統に立った仕組みがあります。

2019/3/22 21:00

日本には、「株を買ったり、国債を買ったりしていないからリスクが一切ない…」と考えている方が大勢います。しかし、彼らはこれから起こる金融危機には対応できないのは明らかです。

現在の経済状況というのは、1919年の大正バブル崩壊や、1991年のバブル崩壊のときよりも何倍も危険であって、規模も大きくなっています。当時のバブルとは異なり、今はほとんどの方が株を買っておらず、国債や土地にも投資していないわけです。

その理由としては、アベノミクスによって急激に進んだ貧困化とされています。そもそも余裕資金もなければ、生活費も切り詰めて暮らしていくしかないというのが現状です。大正バブルや1991年のバブル時は、今よりも国民に経済的なゆとりがあったことがわかっています。

また、給与所得が伸びており、さらに年金不安も少子高齢化も表面化していなかったので、誰もが積極的に投資をしていました。しかし、今投資しているのは一般国民でも銀行でもなく、日銀と政府です。

2019/3/22 15:00

もし今年7月の衆参同時選挙で安倍首相が再選を果たし、憲法9条の改正が実現すれば、第三次世界大戦の勃発がさらに近づくことになります。

その安倍政権は、国会演説などで「公約の9割で成果を上げた」と誇らしげに成果を強調していますが、どうしてここまで日本経済が悪化しているのでしょうか?ここまで来ると、もはや「厚顔無恥もここに極まれり」です。

アベノミクスによる国民総生産(GDP)の改竄や捏造が明らかになっても、安倍首相の側近たちには一向に怯む様子が見られないところを見ると、将来の出世を当て込んでの官僚による「忖度合戦」が今後も継続されていくことに、日本国民は気付くべきです。

実は、アメリカで起きた1929年の「ウォール街大暴落」よりも日本では10年早くバブルが崩壊し、大恐慌が来ていました。大正8年(西暦1919年)の「大正バブル」というのは、日本人が最初に経験した本格的なバブル崩壊です。

原因は、第一次世界大戦で連合国側についた日本がロシアにも勝利し、戦後の好景気によって加熱する一方の投機・投資をコントロールできなかったことにあります。

2019/3/20 21:00

今年に入り、首都圏のタワーマンションの不動産価格が下落し始めており、実際に多くの不動産市場に関わる専門家が指摘しているように、価格暴落や要注意エリアが新聞やビジネス雑誌にも掲載されています。

そして、来年に東京オリンピックを控え、中国の富裕層がオリンピックによる価格上昇を期待して買い込んだタワーマンションの投げ売りが起こり、東京都内のマンション価格を引き下げることになります。

さらに、去年から食料品の物価上昇が始まっており、いよいよデフレからインフレが顕在化しつつあります。したがって、10月1日に予定されている10%への消費税引き上げは、今度も見送られる可能性が出てきました。

食品の値上げ相次ぐ 家計に打撃
2019年2月5日のgooニュースへのリンク画像です。

2019/3/20 15:00

今、本当に行われていることは、安倍首相の悲願である憲法9条の改正を徹底的に後押しするために、日経平均株価が下がってきたら「日銀」が国民年金を不正に引き出し、ETFで買い支えているということです。

その日銀は、マイナス金利によって全国各地の銀行が悲鳴を上げているにも関わらず、巧妙に無視しています。つまり、資産や財務規模が小さく、経営体力が脆弱な地方銀行は見捨てるという意味でもあります。

日銀の総資産に占める割合は、2017年5月末の時点で500兆8008億円と500兆円を突破し、2018年11月10日の時点で553兆円と日本のGDPを超えてきました。このうち約460兆円が日本国債であることからも、デフォルト(国家債務不履行)に陥ればその国債は大暴落し、世界から安全資産とされてきた日本円の信用が棄損されかねません。

日銀の債務超過が報道されてから2年以上が経ちましたが、日本政府に関してはすでに債務超過状態にあります。もともと通貨の幻想の上に成り立っているアベノミクスは、最終的には破綻が100%やってきます。

2019/3/19

日本経済新聞によると、内閣府が2018年1月17日に発表した国民経済計算年次推計では、地価の上昇によって、国民総資産(GDP)は2.9%増の1京496兆円に達し、負債が3.5%増の7146兆円となり、ともに過去最大であったと報道されています。

しかし、肝心なことは「国民総資産−負債=純資産」であって、1994年と比べると日本国民の資産が約6%も減ってることがわかります。2017年度の資産は3384兆円と増えていますが、負債も大幅に増えているわけです。

日本の経済学者は、「日本の総資産1京496兆円」という数字だけを前面に押し出そうとしますが、新聞が伝えていることは、2009年から日銀が金融緩和をしたところで日本の資産状況が悪化しているということです。

そういうことで、今後は日本のGDPや負債についてのニュースが流れていても、一切無視することが重要です。すでに、上場企業の下方修正が相次いでおり、春闘のベア交渉も前年割れが相次いでいます。

今年のうちに、大企業の「リストラ」が相次いで実施されるというニュースが毎日のように放映されると思います。そして、「倒産」や「撤退」の見出しが新聞の第一面を飾ることになるものと考えられます。

2019/3/16

いよいよ安倍政権に対する日本国民の視線が軽蔑に変わってきたように思います。これが怒りに転じるまであと少しということかもしれません。

欧米諸国や中国など、どの政府でも経済的な統計データを改ざん・捏造しているわけですが、本当の真実を言う政治家はいません。トランプ大統領は中国に対して厳しい姿勢を見せていますが、次は日本を狙うものと考えられます。

そのような状況の中、団塊世代の元官僚や大企業の元幹部たちは次々と日本から外国へ逃亡を図っているようです。中でもハワイに移住する例が目立っており、郵便貯金と年金を国際銀行家たちに貢いだ功績としてビザが発行されています。

一口で日本人といっても、国際銀行家たちの犬になり、売国奴として日本の国富を外国に売りさばいてきた人間にとって、二度と無事に日本に帰ることができないということです。

2019/3/15

2019年に入ってから早3か月半が過ぎ、全ての物事が定まった方向に動いていません。現実が、想定とは全く逆に動いているように感じます。

当然、私の想定内という概念が正しくないのかもしれませんが、私だけではなくほとんどの人の脳が現実を捉えきれていないように思うわけです。私自身、このような感覚はこれまでありませんでした。

昨年までは、英語や日本語による報道ニュースを見て人々の心理や行動をイメージしていると、世の中は想定内に動くものであったのが、今年は想定外に動くものになりつつあり、想定外のことが動く速度と程度がどんどん加速しているということです。

人間そのものが何かに同期して変化している可能性があり、世界の人々の頭の中が昨年とは全く異なっていると感じるため、何もかも予想が外れているように見えるのかもしれません。

そして、方向性を喪失したことにより、東日本大震災を上回る南海トラフ大地震か、それとも北朝鮮の弾道ミサイルか、あるいはリーマンショックをはるかに凌駕するほどの金融危機が起きるのではないかとさえ思ってしまいます。