|
ホルムズ海峡で米軍艦にミサイル攻撃、イラン報道 米中央軍は否定
(出典:2026年5月4日 日本経済新聞)
アメリカとイランが停戦後、イランがアメリカ海軍艦艇やUAE（アラブ首長国連邦）の石油施設を攻撃したり、米軍がイランの高速艇を攻撃したりと両陣営で情報が錯綜しています。
日本を含む世界中のテレビ局や新聞社を傘下に収めているのが「ユダヤマネー」であり、イスラエルを有利にするためにはフェイクニュースでもお構いなく武器にするのが特徴です。つまり、イスラエルとイランの戦争は継続中であるということです。
イラン停戦合意で動いていた中国、その思惑は－仲介国パキスタンも謝意
(出典:2026年4月10日 Bloomberg)
そもそも、2月28日に宣戦布告なしで攻撃したのはイスラエルであり、その後、アメリカが加担したというのが真相です。4月30日に実施されたアメリカのヘグセス国防長官の議会証言では、「4月8日にアメリカとイランの停戦を仲介したのは中国だ…」と説明しています。
つまり、パキスタンのシャリフ首相は表向きの功労者として認識させておいて、水面下で中国が仕切っていたことが明らかになったということです。中国は、国際紛争の基本である①外交交渉→②軍事衝突→③紛争→④戦争→⑤停戦交渉→⑥戦争終結条約の⑤で仲裁したわけです。
不思議なのは、なぜ中国は自分たちの手柄を主張しないのかと言えば、5月14日に開催予定の米中首脳会談で有利に立とうとしているからです。トランプ大統領は北京で習近平・主席と会談し、台湾問題について話し合うことになっています。
イランを説得して仲裁した中国はトランプに大きな貸しがあり、数百人の米兵が犠牲となったこともあって本当は3月中にも停戦したかったのがトランプの本音であるように思います。戦争の泥沼化だけは避けられたので、トランプは習近平に頭が上がらないのが現状です。
だから、アメリカとイランの間で小規模な武力衝突が起きているのは、イスラエルの仕業であるとしか考えられません。トランプはネタニヤフ首相に騙され、最初から勝てない戦争でダメージを受けて支持率を大きく下げました。
米石油メジャー、政権の増産要請スルー よぎるシェールバブルの悪夢
(出典:2026年5月2日 日本経済新聞)
トランプは、11月には中間選挙が控えていますが、高騰したアメリカ国内のガソリン価格を下げなければ「ユダヤマネー」があってもどうにもなりません。また、石油メジャーもシェール・バブル崩壊の危機感を強く感じています。
一方、日本国民の多くはユダヤ傘下のマスメディアのフェイクニュースによって、イラン戦争が継続されていると騙され、恐怖に駆られています。2020年のコロナ騒動時と同様、ウイルス感染するのを怖がり、約8割がワクチンを接種してしまいました。
その後、帯状疱疹やらインフルエンザ用ワクチン（全てm-RNA）などを騙されて接種し、そのたびに救急車の出動回数が増えています。今回も、政府や自治体、メディアの話に耳を傾け、私の話など完全無視です。
停戦したのだからアメリカがイランを攻撃することはないのですが、本当に停戦したことについてメディアがはっきりと報道しなければ信じないという洗脳状態を、私は解くことができません。このように週2回のペースで真相や真実を伝えていますが、もう諦めました。
食品値上げラッシュ、ナフサ不足で「6月にも再燃」 帝国データ調べ
(出典:2026年4月30日 日本経済新聞)
そのような状況の中、帝国データバンクの食料品の価格動向調査で、ナフサ（粗製ガソリン）不足の影響で包装資材やエネルギー、物流費の上昇分を価格に転嫁（値上げ）する動きが始まっています。
山崎製パンは、原材料や包装資材の高騰で7月から値上げし、オタフクソースは一部業務用商品の販売を一時休止するとのことです。健康に悪いヤマザキのパンは論外ですが、お好み焼きを食べられなくなった場合、どうしたらいいのかもう一度、自分の頭で考える必要があります。
そのためには情報リテラシー力が必要なのですが、もう遅いので何も言うことはありません。「分かる人はわかる世界」では、自覚がない人間に対してどれだけ簡単に説明しても効果がないことが明らかです。
イラン外相訪中報道だけで、急遽「TACO」るトランプ
(出典:2026年5月6日 Yahooニュース*)
さて、次の大きな動きは5月14日に開催予定の米中首脳会談後に起きます。高市政権と中国共産党の関係が悪化する中、もし中国が台湾問題の主導権をアメリカから奪い取った場合、本当の台湾に侵攻するかもしれません。
最近、BRICS加盟国はどんどん増えており、今や中国は産油国のサウジアラビアやイラン、そしてUAEを引っ張るリーダー国です。特に、中国はイランの原油輸出量の約9割を独占しており、イランの運命をも握っている存在です。
要するに、日本が中国と争っても勝てる見込みはなく、アメリカやG7から離れてBRICSに加盟したほうが身のためだということです。もし中国との戦争を煽る者がいるのなら、それは戦争屋の手先であると認識してください。
| 
お問い合わせ
