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聖書の「終末論」についてわかりやすく解説（上）エゼキエル戦争と携挙とは？
(出典:2023年12月16日 日刊ゲンダイDIGITAL*）
アメリカとイスラエルが先に仕掛けたイラン攻撃ですが、長期化して泥沼化しつつあり、アメリカのクリスチャンである私は聖書の預言が成就するのを最後まで見届けたいと思うようになりました。
聖書の「終末論」についてわかりやすく解説（下）大患難時代、千年王国とは
(出典:2023年12月23日 日刊ゲンダイDIGITAL）
アメリカのキリスト教福音派は「ハルマゲドンが起きる…」と確信し、イスラム教徒過激派は「マフディー（救世主）が現れる…」と歓迎しています。一方、正統派のユダヤ教徒は「エゼキエル戦争が起きる…」と考えているようです。
旧約聖書：創世記22章
(出典:Word Project）
この3つの宗教はいずれも預言者アブラハムから生まれたわけですが、旧約聖書の創世記によるとアブラハムには二人の息子、イシュマエルとイサクがいたと書かれています。イシュマエルはアブラハムの妻サラの奴隷ハガルが生んだ子で、イサクはアブラハムの妻サラが生んだ子です。
その結果、ユダヤ人はイサクの息子ヤコブの子孫であると主張し、イスラム教のコーランではアラブ人をイシュマエルの子孫であると主張しているわけです。実際に、ヤコブの別は「イスラエル」であるため、ユダヤ人は「イスラエルの民」と呼ばれています。
新約聖書：ヨハネの黙示録22章
(出典:Word Project）
一方、キリスト教ではアブラハムの子孫であるイエス・キリストをメシア（救世主）としており、世界中のクリスチャンがキリストの再臨を待ち望んでいます。聖書は世界で最も読まれている書物（ベストセラー）であり、日本以外では誰もが一度は読んだことがあるほどです。
残念なことに、日本人の多くは「終末論」などと斜に構えていますが、この3つの宗教が連鎖反応を起こした時、いよいよグローバルリセットが始まります。ただし、その代償として「人口削減」と「監視社会」がセットでついてくるかもしれません。
アメリカのトランプ大統領は、イランへの大規模攻撃の直前で2週間の停戦に合意しましたが、4月末頃には再び戦闘が開始される可能性が高いです。同時に、アメリカ国内で内戦引き起こされるシナリオも出てきました。
トランプ氏が「サナエ」を祝福！その裏で起きている“内戦状態”全米暴動の真相
(出典:2026年2月10日 zakzak）
今後の予測としては、まず首都ワシントンD.C.で反戦デモを展開している人々がトランプに解任された米軍の司令官たちと共謀して地元警察などと銃撃戦になる、という演出から始まります。もはやイランどころではなくなり、トランプは中東に駐屯する全ての米軍基地を徹底させます。
トランプがNATOからの離脱を検討する中、加盟国で唯一のイスラム教国トルコがNATOから離脱し、イランやロシア、中国を中心としたBRICS側についてイスラエルと戦争になります。これこそエゼキエル戦争であり、後世には「第三次世界大戦」と呼ばれる大戦争です。
北朝鮮、多連装ロケット砲12発連射 金正恩氏「侵攻阻止のための攻撃手段」
(出典:2026年3月15日 産経新聞）
世界大戦ということで、東アジアでも戦争が始まります。まず中国軍が台湾に軍事侵攻し、在日米軍基地からグアム島やハワイに撤退する途中で多くのアメリカ兵が攻撃されます。また、朝鮮半島では北朝鮮軍が韓国に侵攻するタイミングでもあります。当然、日本政府では全く対応できません。
他方、戦況が不利なウクライナを支援するポーランドやバルト諸国についにロシア軍が侵攻しますが、アメリカ抜きのNATOがフィンランドからロシアに侵攻しても勝ち目はないように思います。そもそも、エネルギー不足のヨーロッパ諸国がロシアとの戦争を続けることはできません。
アメリカ内戦に話を戻しますが、ベネズエラやキューバは中国やロシアを中心としたBRICS側につくことでアメリカの影響下から脱し、メキシコ国境から膨大な数の不法移民と狂暴な麻薬カルテルがカリフォルニア州やアリゾナ州、そしてニューメキシコ州に侵攻するというシナリオもあります。
与党、憲法改正へ参政党・みらいと協力探る 緊急事態条項を軸に
(出典:2026年4月9日 日本経済新聞）
さて、日本では高市政権が未だに「実績ゼロ」を継続しています。新しい共産主義の一つである「緊急事態条項」を可決させようと、参政党やチームみらいと協力し、自民党が掲げる自衛隊明記など憲法改正を提案しました。
安保議論のピントにずれ 「国防」の最優先は食料 鈴木宣弘氏
(出典:2026年4月10日 Yahooニュース）
日本政府は、第三次世界大戦へ向けて着々と戦争準備を行っているわけですが、その代表的な例が他国から武力攻撃を受けた際に住民が避難する「シェルター」を2030年までに市区町村単位の人口カバー率100％を目標として確保する基本方針を閣議決定したことです。
しかし、国民の命を守るのは戦うことではなく、国民を飢えさせないことであるはずです。食べる物がなくなれば国民が飢えることについては全く議論されておらず、80年前の第二次世界大戦で戦死した日本兵のほとんどが餓死したことはあまり知られていないようです。
日本軍兵士の多くは餓死や自決、ときには「処置」も――死者からわかる戦争の実像 #戦争の記憶
(出典:2022年7月31日 Yahooニュース）
アジア・太平洋での日本軍の戦没者約230万人のうち、実は約6割（約140万人以上）が戦闘ではなく、飢えや栄養失調による「戦病死（餓死）」であったと推定されています。
当時の日本政府や軍部による補給を無視した無謀な作戦、制海・制空権の喪失により食糧が届かず、パラオやニューギニア、インパールなどで極限の飢餓状態に陥っています。ちなみに、私の祖父は父が3歳の時に沖縄で戦死しています。
基本的に、80年前から日本政府の考え方は何も変わっておらず、人口削減と監視社会を本気で目指しています。日本の食料自給率は38％ではなく、化学肥料の原料はほぼ100％輸入に依存し、野菜の種も90％輸入しているため、本当は10％程度と言われています。
だからこそ、政府や自治体、大企業に殺されたくなかったら、今すぐにでも家庭菜園を始める必要があります。水に油、米、そして野菜さえ備蓄していれば、当分は餓死することはないと思います。
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