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新型コロナウイルスのパンデミックと同時に大地震に襲われる可能性


安倍首相またも「ゼロ回答」で国会大荒れ。バカにされ続ける国民
2020年1月28日 MAG2ニュースへのリンク画像です。

(出典:2020年1月28日 MAG2ニュース)


先日、国会答弁で安倍首相が「首都直下地震」という話をしていたのをNHKで見ましたが、安倍政権の念頭には大地震が東京で発生する日が近いと認識しているように思います。


そのことを知らないのは日本国民だけであり、昨年12月にはNHKが1週間もの間、「首都直下地震」について異例の特集を組んでいました(2019年12月3日peters.jp掲載 NHKは、来年2020年5月11日に東京に大地震が発生することを知っている@、 NHKは、来年2020年5月11日に東京に大地震が発生することを知っているA)。結局、NHKは政府側のメディアではなく、欧米諸国の諜報機関と密接に情報交換をしていることが分かったと思います。


2月からは、もはや「危機管理の鉄則」である問題の解決や、対応能力が全くない人間には危機を知らせるべきではないということになりそうです。つまり、「コロナウイルス」と「大地震」というリスクワードが2倍に増え、複合体な災害となることが予想されます。


30年で発生確率70%…首都直下で大地震、そのとき何が
2020年1月17日 朝日新聞へのリンク画像です。

(出典:2020年1月17日 朝日新聞)


仮に、東日本大震災レベルの巨大地震が2月から4月に起きた場合、役所や病院、警察、そして自衛隊まで機能しなくなるのは、従事者や施設の数から考えると現時点ですでに明らかになっています。


そして、そこに新型コロナウイルスの感染が重なると、いよいよ最悪のシナリオが一気に日本列島を襲うことになります。被災者の数が膨大になりすぎて治療ができないだけでなく、被災現場でも院内感染で次々と感染者で死者の山となる可能性があります。


もし頼みの綱である「自衛隊員」でさえ次々と感染することになれば、自動的に国防はないも同然で、いよいよ第三国(中国や北朝鮮、ロシアなど)による軍事的侵略がかなり容易になってくると思われます。


最後の砦「在日米軍」であっても、最近の中東情勢を見ていても無理となったら速やかにハワイやグアムにある米軍基地に撤退することになると思います。


中国、軍の衛生要員450人を武漢に展開 SARSやエボラ対策経験の軍医も
2020年1月26日 AFP BB Newsへのリンク画像です。

(出典:2020年1月26日 AFP BB News)


中国政府は、ついに1000人単位で人民解放軍直属の医師(医療部隊)を投入したと報じられています。14億人の人口を抱える中国ならではの戦術ですが、さすがに日本の自衛隊ではできないことです。


ただ、気になったことは武漢市の病院スタッフは全員がタイベックスとN95以上のマスク、そして感染防止用のゴーグルをかけて完全防護をしている一方、現地についたばかりの軍医たちがマスクしかしていないことです。


日本でも、千葉大学の病院では医者もマスクとゴーグルだけでタイベックスのような防護服を着ていませんが、全国的にウイルス研究が進んでいる長崎大学の病院では、エボラウイルス対応並みの防護服で完全防護しており、地域によって大きな差があることがわかります。


要するに、中国政府は人民解放軍の医師全員にワクチン注射を施したということです。実際に、欧米諸国のウイルス兵器開発では、使用するウイルスのワクチンを事前に用意してから作戦に取り掛かるのが普通です。


新型コロナウイルスの培養成功 ワクチンの早期開発も―豪研究所
2020年1月29日 時事通信へのリンク画像です。

(出典:2020年1月29日 時事通信)


恐らく、17年前に発生したSARSウイルスをDNA組成して作り上げた中国人民解放軍は、すでに今回の新型コロナウイルスのワクチンを保有している可能性があります。ということであれば、中国政府の狙いは、WHO(世界保健機関)を言いなりにさせてパンデミック情報を台湾にだけ与えないようにし、台湾国内で新型肺炎を蔓延させることかもしれません。


そして、WHOという国連機関の人口削減政策に沿っていることも合致しています。しかし、中国政府はそれが自国にブーメランのように戻ってきてしまい、自国経済そのものを崩壊させてしまうこともあり得ます。


世界各国には「新型コロナウイルス」と発表した中国共産党ですが、実際は自分たちが製造した「生物化学兵器」であることがまた確認されました。要するに、中国ほど人命が軽い国はないということです。


中国の総人口が14億人だとすると、それは日本の10個分に相当し、武漢市の人口1100万人だけで東京都の人口に相当しています。例えば、武漢市の住民が全滅したとしても14億の人口から考えると、0.7%でしかないわけです。


中国共産党の論理は、「14億人の国民を守るために、武漢市の1100万人には犠牲になるのは致し方ない」というものです。いよいよ、武漢市に投入された人民解放軍の各部隊は、一人の武漢市民を逃亡させない役割が与えられています。


そして、もし武漢制圧が困難であると判断されれば、中国共産党は不慮の事故で武漢市全体を核兵器を使い殲滅する可能性さえあります。数年前、天津にある工場地帯が大爆発した事故(事件)があったのを覚えているでしょうか?


天津大爆発 習近平政権が隠蔽する「5つの疑惑」
2015年8月23日 現代ビジネスへのリンク画像です。

(出典:2015年8月23日 現代ビジネス)


中国共産党にとって、全体の0.7%しかいない武漢市が殲滅したくらいでは、まだ楽観的に考えられるように思います。毎年のように、終戦記念日や地震の追悼式を開催する日本では考えられない話ではあります。

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